震災復興を考えるフォーラム —農学のフィールドで何ができるのか— 

第一次産業の復興、地域再生からメディアや医療まで、多角的な意見が交わされた

農学部と震災復興支援センターは7月8日、「震災復興を考えるフォーラム」を生田キャンパス中央校舎6階メディアホールで開催、約70人が参加した。

冒頭の挨拶で早瀬学部長は、被災地域が「海の荒廃や田畑の塩害、原発事故により主要産業である農業・漁業が甚大なダメージを受けていることに加え、地域のコミュニティーも損なわれようとしている危機的な状況に直面している」とした上で、今回のフォーラムを通して、被災地の復興のために不可欠な、農業・漁業再生のための解決策を農学のフィールドから見出すことに期待を寄せた。

フォーラムは、東北大学大学院農学研究科の両角和夫教授による「東日本大震災と地域再生の課題-岩手県陸前高田市を例にして-」と題した基調講演や、各パネラーからの発表、廣政幸生教授(農学部・学長室専門員)による司会進行のもと、両角和夫教授(東北大)、山田優客員教授(農学部・日本農業新聞編集委員)、服部俊宏専任講師(農学部)、橋口卓也専任講師(農学部)、新沼星織(農学研究科博士後期課程)によるパネルディスカッションが行なわれた。まとめとして、地域資源をいかに使って復興を考えるか、そのポイントはとの司会の問いに、「これまでの地域、地道な農村研究を分析対象とすべき」(新沼)、「現場の人の声を聞き、どういうことが我々のできることかを見極めること」(橋口)、「情報公開と合意形成。リスクをどれ位背負うのか、情報共有が必要」(服部)、「メディアからの発信情報は、様々な立場に基づくもの。情報を吟味する訓練が必要」(山田)、「今こそ若い人の力が発揮される時」(両角)などがあげられた。

閉会にあたり震災復興支援センター長の針谷敏夫副学長(総合政策担当)があいさつに立ち、震災後からの明治大学の対応を紹介しつつ、「明治大学を起点とする支援は、被災者の意見をよく聞いて、行政との仲介や調整を行うなどの、息の長い対応が期待されている。今日のフォーラムは大変勉強になった」と語り、今後も復興支援のための研究振興を推進していくと述べた。

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