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『教育改革FD/ICT理事長・学長等会議』を開催

具体的で活発な意見が交わされた

私立大学情報教育協会(会長=向殿政男・理工学部教授)は8月7日、駿河台キャンパスリバティホールで「大学教育の質的転換を図る主体的な学修の実現を考える」をテーマに、教育改革FD/ICT理事長・学長等会議を開催。80大学・短期大学から約150人が参加した。

このフォーラムは、大学における教育の質の向上を図るため、IT活用戦略や大学教員の教育能力向上等を研究討議する場として、年1回開催されているもので、2007年度から通算6回目となる。

冒頭、向殿会長は「グローバル化、少子高齢化など、社会が予測困難な時代で、国としての人材育成が課題になっている現在、大学の質的変換が求められており、改革の成果が国の未来に大きく影響する」と述べ「未知の未来に立ち向かう学生に対し組織を挙げて教育を提供する義務がある」と会議への意気込みを語った。

続いて、会場校を代表してあいさつに立った日髙憲三理事長は「経営者と教職員の意識、教育ガバナンスが、どう改革されているかが問われている時代である。統合的に大学のシステムを把握しなければならない」と語りフォーラムの成功を祈念した。

講演では、筑波大学・大学研究センターの金子元久教授が「質的転換を図るための大学教育の基本課題と教育メカニズムの形成」と題し政策的課題を紹介。続けて、創価大学の高木功教授が「能動的学びを実現する『話し合い学習法』と学習支援システムによる効果の検証」をテーマに学修成果の検証事例などを紹介した。

休憩を挟み後半のパネルディスカッションでは、メインテーマ「大学教育の質的転換を図る主体的な学修の実現を考える」をもとに、座長を向殿会長、問題整理を金子教授、取組紹介を国際基督教大学の日比谷潤子学長、中央学院大学の椎名市郎学長、高木教授らが担当し、教員相互によるシラバス点検と授業科目数の制限など、教学マネジメントの改善について対応策が討議された。