各大学代表者とアスリートらのフォトセッション
シンポジウムには元体操選手の田中理恵氏も参加
「２０２０年東京オリンピック・パラリンピック競技大会」に関する大学連携協定締結式と記念シンポジウムが６月２３日、早稲田大学大隈記念講堂で開催され、協定を結んだ全国の大学・短大５５２校（同日現在）のうち、明治大学など約２６０校の関係者が参加。各大学が今後、関連教育の推進や大会ＰＲ、選手の育成・輩出など多分野にわたって連携・協力していくことを確認した。
協定締結式の冒頭、あいさつに立った大会組織委員会の森喜朗会長（元首相）は「全国の大学から今回参加をいただき、まさに“オールジャパン”体制だ」と各大学への謝意を示した上で、「２０２０年東京オリンピック・パラリンピックに大学生のパワーを注入してもらい、皆さんからご意見やアドバイスをいただきながら、素晴らしい大会にしたい」と抱負を語った。
続いて、各大学を代表して早稲田大学の鎌田薫総長が「大学の枠を超えて相互の交流を深め、オリンピックムーブメントを盛り上げていくことが、わが国の発展にもつながる」とあいさつ。首都大学東京の川淵三郎理事長（Ｊリーグ初代チェアマン）は「日本の歴史や文化、伝統、国民性などを世界に発信する最大のチャンスだ」と熱く呼びかけた。
締結式ではさらに、オリンピック・パラリンピックに出場した大学生アスリートによるあいさつや、各大学代表者とアスリートらのフォトセッションなども行われた。
『開催に向けて大学ができること』と題した第２部の記念シンポジウムでは、はじめに大会組織委員会の武藤敏郎事務総長が基調講演。武藤氏は「大会を通じ、ハード面のレガシー（遺産）に加えて、いかにソフト面のレガシーを人々の心に残せるかが大切だ」と語った。その後、ロンドン五輪に出場した元体操選手の田中理恵氏（日本体育大学助教）らをパネリストに迎えてのシンポが催され、会場を盛り上げた。
本学から協定締結式に出席した後藤光将准教授（政治経済学部）は「こうした大学連携の試みは、諸外国でも例のないこと。本来のオリンピック・パラリンピックの目的である青少年教育や国際平和に向け、大学がうまくバランスを取りつつ、ときには批判的な役割を果たしていければいい」と、今回の協定の意義を述べた。
協定締結式の冒頭、あいさつに立った大会組織委員会の森喜朗会長（元首相）は「全国の大学から今回参加をいただき、まさに“オールジャパン”体制だ」と各大学への謝意を示した上で、「２０２０年東京オリンピック・パラリンピックに大学生のパワーを注入してもらい、皆さんからご意見やアドバイスをいただきながら、素晴らしい大会にしたい」と抱負を語った。
続いて、各大学を代表して早稲田大学の鎌田薫総長が「大学の枠を超えて相互の交流を深め、オリンピックムーブメントを盛り上げていくことが、わが国の発展にもつながる」とあいさつ。首都大学東京の川淵三郎理事長（Ｊリーグ初代チェアマン）は「日本の歴史や文化、伝統、国民性などを世界に発信する最大のチャンスだ」と熱く呼びかけた。
締結式ではさらに、オリンピック・パラリンピックに出場した大学生アスリートによるあいさつや、各大学代表者とアスリートらのフォトセッションなども行われた。
『開催に向けて大学ができること』と題した第２部の記念シンポジウムでは、はじめに大会組織委員会の武藤敏郎事務総長が基調講演。武藤氏は「大会を通じ、ハード面のレガシー（遺産）に加えて、いかにソフト面のレガシーを人々の心に残せるかが大切だ」と語った。その後、ロンドン五輪に出場した元体操選手の田中理恵氏（日本体育大学助教）らをパネリストに迎えてのシンポが催され、会場を盛り上げた。
本学から協定締結式に出席した後藤光将准教授（政治経済学部）は「こうした大学連携の試みは、諸外国でも例のないこと。本来のオリンピック・パラリンピックの目的である青少年教育や国際平和に向け、大学がうまくバランスを取りつつ、ときには批判的な役割を果たしていければいい」と、今回の協定の意義を述べた。