政経２年・加藤さんらの研究グループが消火器の被害低減効果について学会で発表

５月１６日・１７日の２日間、山形大学米沢キャンパス（山形県米沢市）で開催された平成２７年度日本火災学会研究発表会で、政治経済学部２年・加藤穂高さんらの研究グループが「一般住宅火災における消火器の被害低減効果」と題する発表を１６日に行った。

発表によると、加藤さんらは２０００年から２０１３年までの１４年間に日本全国で発生した住宅火災約１２万件を対象とし、消火器の使用の有無、水をかけた場合との比較を行った。その結果、消火器を使用しなかった場合の損害額（中央値）は２５万６０００円であったが、使用した場合はその３分の１以下の８万３０００円となった。また、水をかけた場合では２２万３０００円となっており、消火器が火災の場面で有効な手段であることを証明した。