2年後に東京においてオリンピック・パラリンピック大会が開催される。こうした国家的規模のメガスポーツイベントは、1964年のオリンピック大会、そして2002年サッカーW杯など過去にも開かれてきたが、それらの大会ついては各大会組織委員会による報告書は作成されているものの、社会の様々な側面を視野に入れた体系的かつ包括的な大会の事後評価はほとんど行われていない。
本企画では、経済学、行政学、地域論など各分野との関わりからオリンピックという単発のメガスポーツイベントに対する評価の枠組みについて検討する。さらには大会開催前に収集・測定すべき情報について確認する。
スポーツ社会学、スポーツ・ジェンダー論を専攻。スポーツ環境におけるハラスメントや暴力の問題の調査研究を進める傍ら、復興五輪の有様を問い続けている。明治大学政治経済学部では2016年より半期のオムニバス講義「オリンピックの政治経済学」をコーディネートしている。