明治大学の内外において、研究環境はいま、大きな変化の流れの中にあります。公的研究費の獲得競争はますます激化するとともに、その獲得実績が大学の評価に直結すると言われております。人文科学研究所においても予算の削減に伴い、より有効な予算の運用が模索されている状況です。その一方で、来年度から和泉地区に国際日本学部と大学院教養デザイン研究科が新設され、さらにスポーツ系新学部の設置も予定されております。明治大学はまさに新時代を迎えつつあります。人文研の所員数もさらに増加することになるでしょう。この４月、はからずも所長に就任することになり、まず頭に浮かんだことは、このような新時代に向けた人文研の課題であります。　

　学内の機構改革も動き出しました。学長を機構長とする「研究・知財戦略機構」のもとに「研究企画推進本部」が置かれ、人文・社会・科学技術の３研究所はそこに組織されるようになりました。それは公的研究費の獲得のために研究の創成や活性化をより戦略的に実現していこうとするものであり、人文研もまた新たなコンセプトと運営体制の整備が求められております。この機構は動き出したばかりですが、人文研の特色を生かしつつ改革の実効性を高めていかなければなりません。

　人文研所員の研究を取り巻く状況は、校務の多様化や研究費の削減などでますます厳しくなってきております。予算の増額要望はもちろんですが、研究支援の質こそがいま問われていると痛感しております。研究費の効率的な活用を推進するとともに、人文研の重要な役割である紀要・叢書の刊行や公開講座の充実も図っていかなければなりません。新時代に向けた人文研の構築のために微力を尽くす所存ですので、所員の皆様と関係各位のご理解とご協力を賜りますようお願い申し上げます。

（経営学部教授）


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