カリキュラムの特色

主に税務の専門家の育成を目的とし、かつ、修士論文の作成を前提にしたカリキュラムから編成されています。税理士試験科目免除のうち「税法」に属する修士論文の作成を希望する場合は、こちらのコースを選択してください。
また、修了すれば、会計修士（専門職）の学位が得られるとともに、履修科目によって公認会計士試験（短答式）の４科目中３科目の免除が申請により受けられます。

　当研究科では、一部の科目において、メディア授業（e-learning）を２０１６年度より導入しました。これにより、学生は自身のスケジュールにあわせて自宅や自習室など教室外でも学修することができ、また講義を繰り返し視聴することにより、理解を一層深めることも可能になります。また、有職社会人、遠方在住者、育児・介護等により時間的制約がある人にも学習の機会を提供することを目的に、対象科目を拡大しました。

＜２０２１年度実績：１４科目＞
原価計算の基礎，監査報告基準，監査制度，企業法の原理，会社法Ａ，会社法Ｂ，商法総則・商行為法，所得税法，相続税法，経営学の原理，企業ファイナンスの原理，経営管理，経営戦略，企業価値評価
＜２０２０年度実績：１２科目＞
原価計算の基礎，監査実施基準，監査報告基準，監査職業倫理，企業法の原理，会社法Ａ，会社法Ｂ，商法総則・商行為法，相続税法，経営学の原理，経営管理，経営戦略
＜２０１９年度実績：１２科目＞
原価計算の基礎、監査実施基準、監査報告基準、監査職業倫理、企業法の原理、会社法Ａ、会社法Ｂ、商法総則・商行為法、相続税法、経営学の原理、経営管理、経営戦略
＜２０１８年度実績：１３科目＞
原価計算の基礎、監査の原理、監査実施基準、監査報告基準、監査職業倫理、企業法の原理、会社法Ａ、会社法Ｂ、商法総則・商行為法、相続税法、経営学の原理、経営管理、経営戦略
＜２０１７年度実績：１２科目＞
原価計算の基礎、監査の原理、監査実施基準、監査報告基準、監査職業倫理、企業法の原理、会社法Ａ、会社法Ｂ、相続税法、経営学の原理、経営管理、経営戦略
＜２０１６年度実績：６科目＞
監査の原理、監査職業倫理、監査報告基準、企業法の原理、経営学の原理、経営管理

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