履修モデル

会計専修コース

公認会計士試験合格を目指す場合

ステップ１：会計科目のコア
◆会計士試験の短答式免除対象科目及び論文式試験の主要会計科目に対応するため、財務会計系、管理会計系、監査系の基礎科目＋基本科目＋応用実践科目を優先的に履修してください。特に、会計士試験の範囲を網羅する基本科目の履修が望まれます。

ステップ２：選択科目など
◆半期ごとの上限は２０単位ですので、２年間（４学期）在籍すると、合計８０単位の履修が可能となります。
◆ステップ１を完了した後は、学習進度に応じて、財務会計系・管理会計系・監査系の発展科目及び応用実践科目、あるいは、企業法系・租税法系・経営・ファイナンス系の科目を履修してください。

	1年次春学期	1年次秋学期	2年次春学期	2年次秋学期
財務会計系	財務会計Ａ財務会計Ｂ連結財務諸表Ｂ財務会計演習Ⅰ	財務会計Ｃ財務会計Ｄ連結財務諸表Ａ財務会計演習Ⅱ	財務会計ｹｰｽｽﾀﾃﾞｨ国際会計基準比較会計制度	国際会計実務国際会計研修
管理会計系	管理会計の原理原価計算業績管理会計	戦略管理会計意思決定会計経営分析	管理会計演習	会計情報ｼｽﾃﾑⅠ
監査系	監査の原理監査職業倫理監査実施基準	監査報告基準監査制度内部統制監査	国際監査基準監査演習監査ｹｰｽｽﾀﾃﾞｨ
企業法系			企業法の原理	会社法Ａ会社法Ｂ
租税法系				租税法の原理
経営・ﾌｧｲﾅﾝｽ系			経営学の原理経営倫理	経営管理

修士論文を作成する場合（財務会計系）

ステップ１：講義科目及びケーススタディの履修
◆担当教員の履修指導により、修士論文作成に必要な講義科目やケーススタディを１年間で履修してください。
研究テーマ・アプローチによって必要となる科目は異なりますので、網羅性は必ずしも要求されません。

ステップ２：研究指導Ⅰ・Ⅱの履修
◆修士論文のテーマ・アプローチを確定した後は、２年次から「研究指導Ⅰ」「研究指導Ⅱ」を履修することになります。
◆担当教員の指導のもとに、修士論文を作成して、最終審査に合格すれば修了となります。

	1年次春学期	1年次秋学期	2年次春学期	2年次秋学期
財務会計系	財務会計の原理Ⅰ 財務会計の原理Ⅱ	財務会計Ａ財務会計Ｂ財務会計Ｃ財務会計ｹｰｽｽﾀﾃﾞｨ	財務会計研究指導Ⅰ 連結財務諸表Ａ連結財務諸表Ｂ国際会計基準	財務会計研究指導Ⅱ 国際会計実務
管理会計系	原価計算の基礎管理会計の原理	原価計算意思決定会計	戦略管理会計経営分析	会計情報ｼｽﾃﾑⅠ
監査系	監査の原理監査職業倫理	監査実施基準	監査制度内部統制監査監査報告基準
企業法系	企業法の原理
租税法系				租税法の原理
経営・ﾌｧｲﾅﾝｽ系		経営学の原理

税務専修コース

修士論文を作成する場合（租税法系）

履修モデルのポイント
◆税理士として活躍するために必要な知識と問題解決のための思考力を習得することを狙いとする。
◆１年次に租税法系の科目を集中的に取得し、２年次より修士論文を作成する。
◆租税法系以外の科目はあくまでも目安であり、修了要件や開講時間帯に注意して履修すること。

	1年次春学期	1年次秋学期	2年次春学期	2年次秋学期
財務会計系	財務会計Ａ財務会計Ｂ	財務会計Ｃ	財務会計ｹｰｽｽﾀﾃﾞｨ	国際会計実務
管理会計系	管理会計の原理		原価計算
監査系	監査の原理	監査実施基準	監査報告基準
企業法系		企業法の原理民法Ａ	会社法Ａ民法Ｂ
租税法系	租税法の原理所得税法法人税法Ⅰ	租税法ｹｰｽｽﾀﾃﾞｨ租税手続法相続税法消費税法	租税法研究指導Ⅰ 税務会計制度法人税法Ⅱ	租税法研究指導Ⅱ 国際税務
経営・ﾌｧｲﾅﾝｽ系		経営学の原理	経営倫理

会計専門職研究科（会計大学院）