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MBA, Meiji Business School
MBA 明治大学ビジネススクール 社会人大学院
※2023年度末退官(予定)
民法基礎 ケース・スタディⅠ(不動産の売買・請負取引) ケース・スタディⅡ(不動産の賃貸借取引) ケース・スタディⅢ(賃貸借) 論文演習Ⅰ 論文演習Ⅱ
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民法の定めるルールは、商品の売買取引、建物の賃貸借取引、新築建物の請負取引などの日常取引のおいて、商品・建物に欠陥などの問題があった場合に、その解決方法を示してくれるため、売買や賃貸借、請負などの契約の基本を理解しておくことが、日常生活のほか、仕事などにおいても大変有用だと思われる。また、銀行取引(預金取引、貸付取引、振込などの為替取引)に関する金融法に関する法律知識の基本を理解しておくことも、民法と同様、大切だと思われるので、是非とも積極的に学んで欲しい。
早稲田大学法学部卒、早稲田大学法学研究科博士課程単位取得退学後、立正大学法学部の専任講師、助教授、教授を経て、2004年からは、明治大学法科大学院教授に就任。本研究科には2018年4月より就任。専門分野は、民法(財産法)であり、主な共編著書・共著書としては、『新たな法規律と金融取引約款』(成文堂)、『権利消滅期間の研究』(信山社)、『民法講義(総則)』(信山社)、『担保物権法(現代民法講義)』(法律文化社)、『民法Ⅲ・債権総論』(北樹出版)、『基本問題セミナー民法2債権法』(一粒社)などがある。
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