会計専門職研究科研究科 履修モデル

会計専修コース

公認会計士試験合格を目指す場合

ステップ1:会計科目のコア
◆会計士試験の短答式免除対象科目及び論文式試験の主要会計科目に対応するため、財務会計系、管理会計系、監査系の基礎科目+基本科目+応用実践科目を優先的に履修してください。特に、会計士試験の範囲を網羅する基本科目の履修が望まれます。

ステップ2:選択科目など
◆半期ごとの上限は20単位ですので、2年間(4学期)在籍すると、合計80単位の履修が可能となります。
◆ステップ1を完了した後は、学習進度に応じて、財務会計系・管理会計系・監査系の発展科目及び応用実践科目、あるいは、企業法系・租税法系・経営・ファイナンス系の科目を履修してください。
  1年次春学期 1年次秋学期 2年次春学期 2年次秋学期
財務会計系 財務会計A
財務会計B
連結財務諸表B
財務会計演習Ⅰ
財務会計C
財務会計D
連結財務諸表A
財務会計演習Ⅱ
財務会計ケーススタディ
国際会計基準
比較会計制度
国際会計実務
国際会計研修
管理会計系 管理会計の原理
原価計算
業績管理会計
戦略管理会計
意思決定会計
経営分析
管理会計演習 会計情報システムⅠ 
監査系 監査の原理
監査職業倫理
監査実施基準
監査報告基準
監査制度
内部統制監査
国際監査基準
監査演習
監査ケーススタディ
 
企業法系     企業法の原理  会社法A
会社法B
租税法系       租税法の原理
経営・ファイナンス系     経営学の原理
経営倫理
 経営管理

修士論文を作成する場合(財務会計系)

ステップ1:講義科目及びケーススタディの履修
◆担当教員の履修指導により、修士論文作成に必要な講義科目やケーススタディを1年間で履修してください。
研究テーマ・アプローチによって必要となる科目は異なりますので、網羅性は必ずしも要求されません。

ステップ2:研究指導Ⅰ・Ⅱの履修
◆修士論文のテーマ・アプローチを確定した後は、2年次から「研究指導Ⅰ」「研究指導Ⅱ」を履修することになります。
◆担当教員の指導のもとに、修士論文を作成して、最終審査に合格すれば修了となります。
  1年次春学期 1年次秋学期 2年次春学期 2年次秋学期
財務会計系 財務会計の原理Ⅰ
財務会計の原理Ⅱ
財務会計A
財務会計B
財務会計C
財務会計ケーススタディ
財務会計研究指導Ⅰ
連結財務諸表A
連結財務諸表B
国際会計基準
財務会計研究指導Ⅱ
国際会計実務
管理会計系 原価計算の基礎
管理会計の原理
原価計算
意思決定会計
戦略管理会計
経営分析
会計情報システムⅠ
監査系 監査の原理
監査職業倫理
監査実施基準  監査制度
内部統制監査
監査報告基準
 
企業法系 企業法の原理      
租税法系       租税法の原理
経営・ファイナンス系    経営学の原理    

税務専修コース

修士論文を作成する場合(租税法系)

履修モデルのポイント
◆税理士として活躍するために必要な知識と問題解決のための思考力を習得することを狙いとする。
◆1年次に租税法系の科目を集中的に取得し、2年次より修士論文を作成する。
◆租税法系以外の科目はあくまでも目安であり、修了要件や開講時間帯に注意して履修すること。 

  1年次春学期 1年次秋学期 2年次春学期 2年次秋学期
財務会計系 財務会計A
財務会計B
財務会計C 財務会計ケーススタディ 国際会計実務
管理会計系 管理会計の原理   原価計算  
監査系 監査の原理 監査実施基準 監査報告基準  
企業法系   企業法の原理
民法A 
会社法A
民法B
 
租税法系 租税法の原理
所得税法
法人税法Ⅰ 
租税法ケーススタディ
租税手続法
相続税法
消費税法
租税法研究指導Ⅰ
税務会計制度
法人税法Ⅱ 
租税法研究指導Ⅱ
国際税務
経営・ファイナンス系   経営学の原理 経営倫理   

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