（社）私立大学情報教育協会（私情協）主催の「平成１８年度教育改革ＩＴフォーラム」が６月１６・１７日、奈良・帝塚山大学で１１３大学・２６６名が参加して開催され、明大の『教育の情報化推進本部』が、大学戦略としての教育の情報化を先進的に取り組んでいる事例として発表を行なった。

　このフォーラムは、教育改革の課題を解決するための方策を模索するため、教員に求められる教育力・教育政策としてのＩＴ活用戦略、ファカルティ・ディベロップメントとしてのＩＴ導入対策等を研究討議する場として開催されるもの。今回はその趣旨に沿ったふさわしい取組として、明大の『教育の情報化推進本部』の取組がメインテーマにとりあげられた。

　最初に吉田悦志本部長（二部教務部長、政治経済学部教授）が「教育の情報化推進本部の理念」と題し、理想的教育学習環境を築くために組織化された本部の理念を報告（写真）。次に安藏伸治副本部長（政治経済学部教授）が、本部設置に至るまでの長年の経緯と教務部のもとに位置づけたその意義を説明した。続いて、具体的な活動として、阿部直人・教育支援推進部長（理工学部助教授）は「Ｏｈ―ｏ！Ｍｅｉｊｉ（http://oh-o.meiji.ac.jp）」や「１００コンテンツプロジェクト(http://contents-edu.mind.meiji.ac.jp/）」をはじめとする教育効果向上のための教育支援について、和田悟・前情報教育推進部長（情報コミュニケーション学部助教授）は時代に対応した情報基礎教育について、石前禎幸・情報環境推進部長（法学部助教授）は教室復権のための情報環境整備について、それぞれ詳細に紹介した。後半のパネルディスカッションでは、パネリスト３人を交えて討議が進み、フロアからも明大の先進的な取組について多くの質問がなされるなど、関心の高さをうかがわせて幕を閉じた。

（教育の情報化推進本部、http://www.meiji.ac.jp/edu-info/）