教員一覧

専任教員

吉 村 孝 司 Koji Yoshimura (専任教授)

吉 村 孝 司

現代企業が果たすべき機能は、戦略的経営とイノベーション(変革)にほかなりません。こうしたなか、高度会計専門職業人に求められる能力は、経営ならびに会計領域における専門能力と、戦略的思考能力です。講義においては、ケースメソッドを用いた多面的なアプローチによる経営センスの涵養と、戦略的思考能力ならびにイノベーションの機軸としての革新性の習得を目標として進めていきたいと考えます。 
経歴
1994年明治大学大学院経営学研究科博士後期課程修了。博士(経営学・明治大学)。新潟産業大学教授、埼玉学園大学教授を経て、2005年明治大学大学院会計専門職研究科教授。明治大学公認会計士受験講座講師、総務省および国土交通省各種委員会委員、日本マネジメント学会理事等を歴任。著書:『企業イノベーション・マネジメント』(中央経済社)、『マネジメント・ベーシックス(編著)』(同文舘出版)、『グローバル経営(共著)』(同文舘出版)、『経営戦略(編著)』(学文社)など多数。【詳細はこちらをご覧ください。】
担当科目
●経営学の原理 ●経営管理 ●経営戦略 ●経営学演習 ●経営管理ケーススタディA ●経営管理論文指導Ⅰ~Ⅲ 
 

本 橋 正 美 Masami Motohashi (専任教授)

 本 橋 正 美

公認会計士を目指す学生にとって重要なことは、各自がまず公認会計士試験に合格するための着実な学習計画を立て、それを達成できるように目標管理を実行することです。いうまでもなく、会計大学院は公認会計士試験の専門学校とは異なり、将来、会計専門職業人として活躍するために必要な科目の理論と実践に関する知識を提供する場です。そのような会計大学院で学ぶ学生は、公認会計士試験の合格のみに焦点を合わせるのではなく、自分自身の将来のビジョンをもって幅広く、かつ深く学習に取り組んでください。
経歴
1985年明治大学大学院経営学研究科博士後期課程退学。明治大学経営学部助手、専任講師、助教授、1996年明治大学経営学部教授を経て、2005年明治大学大学院会計専門職研究科教授。郵政省客員研究官、日本管理会計学会理事、明治大学経営学部会計学科長などを歴任。現在、公認会計士試験試験委員。著書:『図解 会計情報システム(共著)』(中央経済社)、『マーケティングの管理会計(共著)』(中央経済社)、『管理会計学大辞典(共同執筆)』(中央経済社)、『スタンダードテキスト 管理会計論(共著)』(中央経済社)、『要説 管理会計事典(編著)』(清文社)、など多数。【詳細はこちらをご覧ください】
担当科目
●管理会計の原理 ●管理会計外国書講読 ●会計情報システムⅠ ●会計情報システムⅡ ●管理会計ケーススタディA ●管理会計論文指導Ⅰ~Ⅲ

沼 田 博 幸 Hiroyuki Numata (専任教授)

沼 田 博 幸

現在、租税の分野では、経済のグローバル化やインターネット取引の拡大を反映し、新たな課題が次々と発生しています。世界的な大企業によるグローバルな租税戦略と、それに対抗するOECDや各国政府の対応が注目されていますが、電子的に供給されるサービスについても、直接税のみならず付加価値税の分野でも困難な問題が発生しています。国内的には、こうした国際的な動向を反映した動きがみられるほか、財政赤字に対処するために消費税その他の税の増収が図られています。こうしたダイナミックな租税の世界についての理解を深めるために、皆さんと一緒に学んでいきましょう。
経歴
1972年に金沢大学法文学部法学科を卒業し、国税庁に入庁。東京国税局で金融機関の税務調査を経験したほか、各地の国税局において部長として税務執行を指導。カナダでの在外研究では、同国の国税庁においてカナダの税務執行の現状を研究。大蔵省主税局では、租税条約担当補佐として日中租税条約の締結事務などに従事。国税庁では、物品税から大型間接税導入に向けた間接税改革に関連した研究や事務に従事。国税不服審判所では、LLCやストックオプションなどの新たな課税問題を検討。2001年及び2002年には、税理士試験委員。2003年7月より新潟大学大学院教授として租税関係科目を担当し、2005年4月より現職。【詳細はこちらをご覧ください】
担当科目
●租税法の原理 ●所得税法 ●消費税法 ●租税法ケーススタディA ●租税法論文指導Ⅰ~Ⅲ

長 吉 眞 一 Shinichi Nagayoshi (専任教授)

長 吉 眞 一 

今日の財務諸表監査は、投資者の投資行動に資するために企業が公表する財務諸表の信頼性を保証する社会的制度です。また、同時に、監査を受ける企業にとっても証券市場から資金を調達する際に必要な財務諸表の適正性を担保してもらう制度でもあります。財務諸表監査は、こうした意味で経済社会の重要なインフラストラクチャーとなっています。私が担当する授業においては、財務諸表監査の意義をこのように認識したうえで、広く監査基準全般について検討し、実践的な監査の実施方法について学びます。
経歴
1980年明治大学大学院商学研究科博士後期課程単位修得満期退学。大手の監査法人に勤務し約20年間大企業の財務諸表監査業務に従事した後、九州大学助教授、立正大学教授を経て、2005年より明治大学大学院会計専門職研究科教授。博士(商学・明治大学)。公認会計士。2006–2008年度公認会計士試験試験委員、2013年より公認会計士試験実施検討委員(現任)、日本公認会計士協会各種委員会委員等を歴任。『監査一般基準論』(2005年度日本監査研究学会監査研究奨励賞受賞)、『監査基準論』、『監査意見形成の構造と分析』(2014年度日本公認会計士協会学術賞受賞)など著書多数。【詳細はこちらをご覧ください】
担当科目
●監査職業倫理 ●監査実施基準 ●監査報告基準 ●監査演習 ●監査ケーススタディA ●監査論文指導Ⅰ~Ⅲ

田 中 建 二 Kenji Tanaka (専任教授)

田 中 建 二

皆さんは、会計専門家というスペシャリストになることを目指していますが、会計は経済、経営、法律、情報、心理など多様な領域に関わります。したがって、多学的な、学際的なジェネラリストとしての素養も必要です。スペシャリストとしての専門力とジェネラリストとしての総合力をともに磨くことが、これからの社会において活躍するために、何よりも大切なことでしょう。
経歴
1970年早稲田大学第一商学部卒業。1976年早稲田大学大学院商学研究科博士課程単位取得。日本大学経済学部専任講師、助教授、教授。2004年早稲田大学大学院ファイナンス研究科教授を経て、2007年4月明治大学大学院会計専門職研究科専任教授就任。税理士試験委員、企業会計審議会臨時委員、公認会計士第二次試験委員などを歴任。著書:『オフバランス取引の会計』(同文舘)、『時価会計入門』(中央経済社)、『金融商品会計』(新世社)など。【詳細はこちらをご覧ください】
担当科目
●財務会計C ●財務会計D ●財務会計演習Ⅱ ●財務会計ケーススタディB ●財務会計論文指導Ⅰ~Ⅲ

秋 坂 朝 則 Tomonori Akisaka (専任教授)

 秋 坂 朝 則

会社法は、会社の設立、組織、運営及び管理について定めている法律です。会社は、企業の経済的活動の基盤となっていることから、会社の組織・運営等について定めている会社法は、職業会計人にとって欠かすことのできない知識です。会計を中心に学習してきた人には、難しく感じられることもあると思われますが、会社法は私的利害関係を調整するためのルールの1つですから、当事者の利害をどのように調整するべきかという視点から、問題を考えるように心がけてみてください。
経歴
1984年日本大学商学部卒業、1990年日本大学大学院法学研究科博士後期課程退学、法政大学大学院イノベーション・マネジメント研究科教授を経て2009年明治大学専門職大学院会計専門職研究科教授。著書:『設例と仕訳でわかる会社計算規則』(税務研究会)、『商法改正の変遷とその要点』(一橋出版)、『資本とは何か』(共著・日本評論社)、ほか。【詳細はこちらをご覧ください】
担当科目
●企業法の原理 ●会社法A ●会社法B ●商法総則・商行為法 ●企業法演習 ●企業法ケーススタディA ●企業法論文指導Ⅰ~Ⅲ

猪 鼻 孝 夫 Takao Inohana (専任教授)



最近の企業会計および会計監査をとり巻く環境は大きく、そして速いスピードで、変化しつつあります。企業活動がボーダーレス化してゆくなかで、会計基準も監査基準もグローバル化が進んでいます。会計専門職には、会計の専門家としての知識の蓄積はもちろんのこと、基本原則の理解、専門的知識の現実への適応力、自分の意思を適確に伝えるすぐれたコミュニケーション能力そして世界のどこでも働ける英語力が不可欠であると信じます。公認会計士としての専門能力プラス英語力で様々なフィールドで活躍する事を期待します。
経歴
1972年早稲田大学商学部卒業。日本公認会計士ならびに米国ニューヨーク州公認会計士。2008年4月より明治大学専門職大学院会計専門職研究科特任教授、2011年4月より現職。元公認会計士試験試験委員、元新日本有限責任監査法人シニアパートナー。【詳細はこちらをご覧ください】
担当科目
●国際会計実務 ●アメリカ会計制度 ●オーディング アンド アテステーション ●国際会計実務ケーススタディA ●国際監査基準 ●監査業務 ●会計英語

池 上  健 Takeshi Ikegami (専任教授)



職業としての会計専門家は、同時に税務の専門家でなくてはなりません。なぜなら、税制度の内容やその背景などを正しく理解することは、クライアントの利益を護るとともに、クライアントがコンプライアンスに裏打ちされた活動を行うために不可欠なことだからです。現代において、税制やその執行は、中立性を標榜しつつも個人や企業の意思決定に大きな影響を与え、株主やステークホルダーの行動さえも左右します。従って、会計大学院での租税法の学習の目的は、試験合格に止まることなく、職業会計人に不可欠な高度の専門性と応用力を身に付けることであり、そのためには、税法独自の考え方を理解し、社会経済との関係、更には各税法間の関係性をも踏まえた学習と研究が必要となります。企業法や会計基準の深い理解のもとに租税法を学ぶ皆さんは、必ずや、社会的使命に応えられる高度な会計専門職業人として迎えられることになるでしょう。
経歴
1979年に早稲田大学政治経済学部卒業後、国税庁へ。大蔵省や経済企画庁などの勤務を経た後に、1990年米ハーバードロースクール国際租税講座修了。大蔵省での国際経済調査、国税庁で国際税務などを担当した後、JICA(国際協力機構)の専門家としてインドネシア大蔵省の税務研修所に顧問として赴任。1998年の帰国後は、各地の国税局で法人税等の税務執行の指揮に従事。2006年から2年間のジェトロ(日本貿易振興機構)勤務を経た後、2011年から仙台国税不服審判所長。2012年4月より現職。【詳細はこちらをご覧ください】
担当科目
●法人税法Ⅰ ●法人税法Ⅱ ●相続税法 ●租税法ケーススタディB ●租税法論文指導Ⅰ~Ⅲ

片 岡 洋 人 Hiroto Kataoka (専任教授)

片 岡 洋 人

近年、企業環境が急激に変化する中で、企業は様々な経営問題に直面しています。その様な状況下で原価計算/管理会計は、組織設計や経営理念・経営戦略等と密接に結びつき、経営者の意思決定をサポートする役割を期待されています。管理会計系の講義では、原価計算/管理会計の1つ1つの技法の背景にある理論や考え方の理解を深めて、管理会計に強い公認会計士を育成したいと考えています。
経歴
2004年一橋大学大学院商学研究科博士後期課程単位取得。大分大学経済学部専任講師、同助教授、同准教授、明治大学専門職大学院会計専門職研究科准教授を経て、2013年より現職。マサチューセッツ工科大学客員研究員(2013年)。博士(商学・一橋大学)。著書:『製品原価計算論』(森山書店、日本会計研究学会 太田・黒澤賞および日本原価計算研究学会学会賞受賞)、『現代会計学の基礎(共著)』(税務経理協会)、『管理会計レクチャー(共著)』(税務経理協会)、『自律的組織の経営システム(共著)』(森山書店)、『原価計算の導入と発展(共著)』(森山書店)、『検定簿記講義/1級工業簿記・原価計算(上)(共著)』(中央経済社)、『原価計算セミナー(共著)』(中央経済社)など。【詳細はこちらをご覧ください】
担当科目
●原価計算の基礎 ●原価計算 ●意思決定会計 ●業績管理会計 ●管理会計演習 ●管理会計ケーススタディB ●管理会計論文指導Ⅰ~Ⅲ

山 浦 久 司 Hisashi Yamaura (専任教授)



明治大学会計専門職研究科は、公認会計士を初めとする会計のプロフェッショナル(専門職業人)を育てる大学院です。会計のプロフェッショナルは、現代的な会計環境の中で、高い技術力、知識、倫理規範、論理的思考力、問題解決能力、国際的な業務遂行能力、高度IT化社会に対応するスキル等を身につけることが求められています。なぜ、会計のプロフェッショナルにそのような総合的な人間が求められているのか。私は、学生諸君との講義その他のふれあいの中で、問い、かつ答え続けていきたいと思います。
経歴
一橋大学大学院商学研究科会計学専攻博士過程単位取得満期退学。千葉大学法経学部専任教授、明治大学経営学部教授を経て、2005年明治大学大学院会計専門職研究科長・教授、2008年2月に会計検査院検査官就任のため辞職、2013年3月からは会計検査院長。2013年9月会計専門職研究科教授、日本公認会計士協会理事。博士(商学・一橋大学)。日本監査研究学会会員(1978年〜 理事、会長を歴任)。国税庁税理士試験試験委員(1995年〜1997年)。金融庁公認会計士第二次試験試験委員(2000年〜2003年)。内閣府金融庁企業会計審議会委員第二部会長(監査基準担当)、日本取締役協会監事等を歴任。現在、会計検査院顧問。著書:英国株式会社会計制度論(白桃書房:1993年度日本会計学会太田賞受賞)。会計監査論(中央経済社:第28回日本公認会計士協会学術賞受賞)ほか多数。【詳細はこちらをご覧ください】
担当科目
●経営倫理 ●公会計制度 ●監査の原理 ●公監査 ●監査ケーススタディB ●監査論文指導Ⅰ~Ⅲ

梅 原 秀 継 Hidetsugu Umehara (専任教授)



わが国の会計教育は、伝統的に計算テクニックの習得(記帳訓練主義)に偏る傾向があり、学術的な視点から会計ルールを根底から見直すといった作業は軽視されがちでした。しかし、高度専門職業人の素養には、会計ルールの機械的運用だけではなく、それらを批判的に解釈する能力も含まれるはずです。たとえば、アメリカでは、受験資格それ自体に大学における一定の単位履修が求められており、学術的な鍛錬を経ることも重視されています。こうした高度専門職に必要な思考方法の習得も念頭に置きつつ、学生諸君には、大学院で学ぶ機会を存分に活用してほしいと思います。
経歴
2000年明治大学大学院経営学研究科経営学専攻博士後期課程修了。博士(経営学・明治大学)。埼玉大学経済学部専任講師・助教授、中央大学商学部助教授・教授を経て、2014年4月より現職。日本会計研究学会幹事・公認会計士試験委員などを歴任。著書:『のれん会計の理論と制度—無形資産および企業結合会計基準の国際比較—』(白桃書房)、『スタンダードテキスト財務会計論』(共著・中央経済社)、「会計主体と株主持分—一般理論および連結基礎概念の適用をめぐって—」『會計』第169第4号(日本会計研究学会・学会賞)など多数。【詳細はこちらをご覧ください】
担当科目
●財務会計A ●財務会計B ●連結財務諸表B ●財務会計ケーススタディA ●財務会計論文指導Ⅰ~Ⅲ

渡 辺 雅 雄 Masao Watanabe (専任准教授)

渡 辺 雅 雄

近年における資本市場の発展を背景として、企業会計のルールを定める会計基準の重要性は増すとともに、その内容は高度になり、複雑になっています。そうした状況において、会計基準に準拠してどのように会計処理するのかという点だけではなく、会計基準がどのような考え方にもとづいて設定されているのかという点も理解していることが、会計プロフェッショナルに求められています。会計基準の内容、具体的な会計処理、基本的な考え方を常に一体のものとして学習してみてください。財務会計の学習がきっと知的関心に満ちあふれたものになるはずです。
経歴
2007年明治大学大学院商学研究科商学専攻博士後期課程修了。博士(商学・明治大学)。同課程在籍中に、パリ第一大学パンテノン・ソルボンヌ校パリ・ビジネス・スクールおよびパリ第九大学ドフィーヌ校にてルノー財団パリ国際MBAプログラム修了。東京国際大学商学部専任講師を経て、2008年9月より明治大学専門職大学院会計専門職研究科専任講師、2010年4月より現職。著書:『IFRS導入のコスト分析』(共著・中央経済社)、「金融資産に対する支配の移転と認識中止」、『会計論叢』No.7、「オフバランス会計と目的指向型の会計基準設定」、『国際会計研究学会年報』2012年度第1号、「欧州における会計基準のエフェクト分析と欧州財務報告諮問グループの役割」、『産業経理』Vol.74 No.4など。【詳細はこちらをご覧ください】
担当科目
●簿記の基礎 ●財務会計D ●連結財務諸表A ●財務会計外国書講読 ●財務会計論文指導Ⅰ~Ⅲ

加 島 康 宏 Yasuhiro Kashima (特任教授)

加 島 康 宏

今日あらゆる社会経済活動の営みは、それに対する租税法の適用のあり方と密接な関連を有しており、税務の専門家に対する社会の関心、要求のレベルには高いものがありますが、租税法を正しく理解し、活用していくためには、その基礎にある行政法や社会経済活動を規律している民商法などの法律の考え方の基礎を理解することが不可欠です。講義や論文指導を通して、税務の専門家を目指す皆さんが、租税法の基礎にある行政法をはじめとする諸法の基礎から考え、事案を処理していく能力を身につけられるようにお手伝いをしていきたいと考えています。
経歴
1983年中央大学法学部法律学科卒業。1985年司法試験合格。1988年東京地方検察庁検事任官後、各地の地検勤務を経て、1996年東京法務局訟務部部付検事。その後、法務省訟務局、東京地検、前橋地検、東京高検などの勤務を経て、2006年から東京法務局訟務部副部長、国税不服審判所国税審判官として租税争訟に従事。その後、前橋地検次席検事、東京高検検事等を経て退官。現在弁護士。
担当科目
●租税手続法 ●租税法論文指導Ⅰ~Ⅲ

林 總 Atsumu Hayamshi (特任教授)

林 總

管理会計の目的は、経営管理者が、会社を経営し、部門を管理する際に必要な会計情報を提供することにあります。管理会計を学ぶにあたり重要な点は、理論を理解するだけでなく、会計情報を実際に使いこなし、もって成果に結びつけることです。このためには、経営、業務、情報システムとの関連を意識しながら学ぶ必要があります。実際に使える管理会計の考え方を、理論と実務の両面から私の経験を交えてお伝えします。
経歴
1974年中央大学商学部会計学科卒。同年公認会計士二次試験合格。公認会計士、税理士。監査法人を経て1987年独立。以後30年に渡り、国内外200社以上の企業に対して、管理会計(主として原価計算)システムの設計導入コンサルティングを実施。著書に、「餃子屋と高級フレンチでは、どちらが儲かるか」(ダイヤモンド社)、「ドラッカーと会計の話をしよう」(中経出版),「新版 わかる!管理会計」(ダイヤモンド社)などがある。
担当科目
●経営分析 ●戦略管理会計 ●原価管理 ●管理会計ケーススタディC

兼任講師陣

浅見 透  Toru Asami

現   職:税理士(浅見会計事務所 所長)
担当科目:税務会計制度 租税法演習

アドラー・エドモント・ロマン Adler Edmund Roman

現   職:日本公認会計士協会 国際担当アドバイザー
担当科目:ファイナンシャル・アカウンティング

神余 崇子  Takako Kanamaru

現   職:城西国際大学経営情報学部 准教授
担当科目:ミクロ経済

岸 牧人 Makito Kishi

現    職:法政大学経済学部 教授
担当科目:監査制度 内部統制監査

木村 哲  Satoru Kimura

現   職:明治大学専門職大学院
       グローバル・ビジネス研究科 教授
担当科目:企業ファイナンスの原理 企業価値評価

許 英姿 Eishi Kyo

現   職:明治大学商学部 兼任講師
担当科目:中国会計制度

小阪 敬志 Takashi Kosaka

現   職:日本大学法学部 専任講師
担当科目:財務会計の原理Ⅰ・Ⅱ 財務会計演習Ⅰ

近藤 大輔 Daisuke Kondo

現   職:大正大学経営学部 専任講師
担当科目:管理会計演習

竹原 相光 Soumitsu Takehara

現   職:公認会計士(ZECOOパートナーズ株式会社 代表取締役)
担当科目:国際会計基準 ディスクロージャー制度

續 孝史  Takashi Tsuzuki

現   職:弁護士(續法律事務所)
担当科目:民法Ⅰ 民法Ⅱ

中島 聡  Satoshi Nakashima

現   職:株式会社明治 営業企画本部 営業企画部長
担当科目:マーケティング 

中西 貢  Mitsugu Nakanishi

現   職:明治大学経営学部 教授
担当科目: 経営統計 リスク・マネジメント 

藤本 佳久 Yoshihisa Fujimoto

現   職:明治大学経営学部 教授
担当科目:統計学

松岡 啓祐 Keisuke Matsuoka

現   職:専修大学法科大学院 教授
担当科目:金融商品取引法

丸山 佳久 Yoshihisa Maruyama

現   職:中央大学経済学部 教授
担当科目:環境会計

望月 文夫 Fumio Mochizuki

現   職:埼玉学園大学経営学部 教授
担当科目:国際税務 

吉武 一  Hajime Yoshitake

現    職:太陽誘電株式会社 常勤監査役
                   (社)日本内部監査協会理事
担当科目 :内部監査制度 システム監査 

ラム グレゴリー Gregory Lamb

現   職:明治大学経営学部 兼任講師
担当科目:ビジネス・イングリッシュⅠ・Ⅱ

問い合わせ先

専門職大学院事務室
駿河台キャンパス
〒101-8301
東京都千代田区神田駿河台1-1
アカデミーコモン10階
TEL:03-3296-2399
E-mail:kaikei@mics.meiji.ac.jp

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