専任教員
本 橋 正 美 Masami Motohashi （専任教授）
公認会計士を目指す学生にとって重要なことは、各自がまず公認会計士試験に合格するための着実な学習計画を立て、それを達成できるように目標管理を実行することです。いうまでもなく、会計大学院は公認会計士試験の専門学校とは異なり、将来、会計専門職業人として活躍するために必要な科目の理論と実践に関する知識を提供する場です。そのような会計大学院で学ぶ学生は、公認会計士試験の合格のみに焦点を合わせるのではなく、自分自身の将来のビジョンをもって幅広く、かつ深く学習に取り組んでください。
経歴
1985年明治大学大学院経営学研究科博士後期課程退学。明治大学経営学部助手、専任講師、助教授、1996年明治大学経営学部教授を経て、2005年明治大学大学院会計専門職研究科教授。郵政省客員研究官、日本管理会計学会理事、明治大学経営学部会計学科長などを歴任。著書：『図解 会計情報システム（共著）』（中央経済社）、『マーケティングの管理会計（共著）』（中央経済社）、『管理会計学大辞典（共同執筆）』（中央経済社）、『スタンダードテキスト 管理会計論（共著）』（中央経済社）、など多数。
担当科目
●管理会計の原理 ●管理会計外国書講読 ●会計情報システム ●管理会計ケーススタディ ●管理会計論文指導Ⅰ ●管理会計論文指導Ⅱ
沼 田 博 幸 Hiroyuki Numata （専任教授）
世界経済のグローバル化やIT化などの流れを反映して、税制改革の様々な試みが世界各地でなされています。米国でのオバマ大統領による新たな租税政策の展開、欧州におけるEUの拡大と域内税制の改革、中国やインドにおける経済発展に伴う税制の整備など、例をあげればきりがありません。国内的にも、グループ法人税制の創設や消費税の見直しなど新たな動きが加速していますが、こうした変化は今後とも続くものと思われます。大変ダイナミックで興味深い分野ですので、税に関する基本的な知識を習得するとともに、新たな動向について皆さんと一緒に学んでいきましょう。
経歴
1972年に金沢大学法文学部法学科を卒業し、国税庁に入庁。東京国税局で金融機関の税務調査を経験したほか、各地の国税局において部長として税務執行を指導。カナダでの在外研究では、同国の国税庁においてカナダの税務執行の現状を研究。大蔵省主税局では、租税条約担当補佐として日中租税条約の締結事務などに従事。国税庁では、物品税から大型間接税導入に向けた間接税改革に関連した研究や事務に従事。国税不服審判所では、LLCやストックオプションなどの新たな課税問題を検討。2001年及び2002年には、税理士試験委員。2003年7月より、新潟大学大学院教授として租税関係科目を担当。
担当科目
●租税法の原理 ●法人税法Ⅰ ●法人税法Ⅱ ●所得税法 ●法人税法ケーススタディ ●租税法論文指導Ⅰ
●租税法論文指導Ⅱ
●租税法論文指導Ⅱ
長 吉 眞 一 Shinichi Nagayoshi （専任教授）
今日の財務諸表監査は、投資者の投資行動に資するために企業が公表する財務諸表の信頼性を保証する社会的制度であります。また、同時に、監査を受ける企業にとっても証券市場から資金を調達する際に必要な財務諸表の適正性を担保してもらう制度でもあります。財務諸表監査は、こうした意味で経済社会の重要なインフラストラクチャーとなっています。私が担当する授業においては、財務諸表監査の意義をこのように認識したうえで、広く監査基準全般について検討します。
経歴
1980年明治大学大学院商学研究科博士後期課程単位修得満期退学。大手の監査法人に勤務し約20年間大企業の会計監査業務に従事した後、九州大学助教授、立正大学教授を経て、2005年より明治大学大学院会計専門職研究科教授。博士（商学・明治大学）。公認会計士。2006年-2008年公認会計士試験試験委員、文部科学省独立行政法人評価委員会委員、日本監査研究学会常務理事、日本公認会計士協会各種委員会委員等を歴任。『監査一般基準論』（2005年度日本監査研究学会監査研究奨励賞受賞）、『監査基準論』など著書多数。
担当科目
●監査職業倫理 ●監査基準Ⅰ ●監査基準Ⅱ ●監査ケーススタディ ●監査論文指導Ⅰ ●監査論文指導Ⅱ
佐 藤 信 彦 Nobuhiko Sato （専任教授）
最近、多くの会計基準が改訂または設定されました。その背景には、IASBの影響による会計基準の収斂（convergence）又はアドプションという国際的要因と共に、資本市場における会計ディスクロージャーの役割が見直され、既存の会計基準の不備を是正する必要があったという国内的要因もあります。このような状況において、会計ディスクロージャーの一方の担い手である公認会計士への期待もかつてないほど高まっています。その公認会計士へ到達するための主要なルートがこの会計専門職研究科です。1981年9月の官報に公認会計士第2次試験の合格者として自分の名前が載ったときの喜びを私は今も覚えています。皆さんも目的を達成できるよう、私自身最大限のお手伝いをさせていただきます。
経歴
1982年明治大学商学部卒業。明治大学大学院商学研究科博士後期課程退学後、市邨学園短期大学、日本大学経済学部を経て2005年現職。2006年～2010年公認会計士試験委員。現在、全国経理教育協会簿記能力検定試験上級審査会委員、企業会計基準委員会リース会計専門委員会専門委員、日本簿記学会理事および日本会計研究学会理事。著書：『リース会計基準の論理(編著)』(税務経理協会、2009年)『財務諸表論の要点整理(第9版)』（中央経済社、2009年）、『国際会計基準制度化論（編著）』（白桃書房、2008年）、『業績報告と包括利益（編著）』（白桃書房、2003年）、『金融リスクの会計（共著）』（東京経済情報出版、2003年）など。
担当科目
●会計基準Ⅰ ●財務会計ケーススタディ ●財務会計論文指導Ⅰ ●財務会計論文指導Ⅱ
吉 村 孝 司 Koji Yoshimura （専任教授）
現代企業が果たすべき機能は、戦略的経営とイノベーション（変革）にほかなりません。こうしたなか、高度会計専門職業人に求められる能力は、経営ならびに会計領域における専門能力と、戦略的思考能力です。講義においては、ケースメソッドを用いた多面的なアプローチによる経営センスの涵養と、戦略的思考能力ならびにイノベーションの機軸としての革新性の習得を目標として進めていきたいと考えます。
経歴
1994年明治大学大学院経営学研究科博士後期課程修了。博士（経営学・明治大学）。新潟産業大学教授、埼玉学園大学教授を経て、2005年明治大学大学院会計専門職研究科教授。明治大学公認会計士受験講座講師、総務省および国土交通省各種委員会委員等を歴任、日本経営教育学会常任理事。著書：『企業イノベーション・マネジメント』（中央経済社）、『マネジメント・ベーシックス（編著）』（同文舘出版）、『グローバル経営（共著）』（同文舘出版）、『経営戦略（編著）』（学文社）など多数。
担当科目
●経営管理 ●経営戦略 ●経営管理ケーススタディ ●経営管理論文指導Ⅰ ●経営管理論文指導Ⅱ
●経営倫理（コーディネーター）
●経営倫理（コーディネーター）
田 中 建 二 Kenji Tanaka （専任教授）
皆さんは、会計専門家というスペシャリストになることを目指していますが、会計は経済、経営、法律、情報、心理など多様な領域に関わります。したがって、多学的な、学際的なジェネラリストとしての素養も必要です。スペシャリストとしての専門力とジェネラリストとしての総合力をともに磨くことが、これからの社会において活躍するために、何よりも大切なことでしょう。
経歴
1970年早稲田大学第一商学部卒業。1976年早稲田大学大学院商学研究科博士課程単位取得。日本大学経済学部専任講師、助教授、教授。2004年早稲田大学大学院ファイナンス研究科教授を経て、2007年4月本大学大学院会計専門職研究科専任教授就任。
税理士試験委員、企業会計審議会臨時委員、公認会計士第二次試験委員などを歴任。著書：『オフバランス取引の会計』（同文舘）、『時価会計入門』（中央経済社）、『金融商品会計』（新世社）など。
税理士試験委員、企業会計審議会臨時委員、公認会計士第二次試験委員などを歴任。著書：『オフバランス取引の会計』（同文舘）、『時価会計入門』（中央経済社）、『金融商品会計』（新世社）など。
担当科目
●財務会計の原理 ●会計基準Ⅱ ●財務会計ケーススタディ ●財務会計論文指導Ⅰ ●財務会計論文指導Ⅱ
秋 坂 朝 則 Tomonori Akisaka （専任教授）
会社法は、会社の設立、組織、運営及び管理について定めている法律です。会社は、企業の経済的活動の基盤となっていますから、会社の組織・運営等について定めている会社法は、職業会計人にとって欠かすことのできない知識です。会計を中心に学習してきた人には、難しく感じられることもあると思われますが、会社法は私的利害関係を調整するためのルールの1つですから、当事者の利害をどのように調整するべきかという視点から、問題を考えるように心がけてみてください
経歴
1985年日本大学商学部卒業、1990年日本大学大学院法学研究科博士後期課程退学、法政大学大学院イノベーション・マネジメント研究科教授を経て2009年明治大学専門職大学院会計専門職研究科教授。著書:『設例と仕訳でわかる会社計算規則』(税務研究会)、『商法改正の変遷とその要点』(一橋出版)、『資本とは何か』(共著･日本評論社)、ほか
担当科目
●企業法の原理 ●会社法Ⅰ ●会社法Ⅱ ●商法総則・商行為法 ●企業法ケーススタディ ●企業法論文指導Ⅰ
●企業法論文指導Ⅱ
●企業法論文指導Ⅱ
猪 鼻 孝 夫 Takao Inohana （専任教授）
最近の企業会計および会計監査をとり巻く環境は大きく、そして速いスピードで、変化しつつあります。企業活動がボーダーレス化してゆくなかで、会計基準も会計監査もグローバル化が進んでいます。会計専門職には、会計の専門家としての知識の蓄積はもちろんのこと、基本原則の理解、専門的知識の現実への適応力、自分の意思を適確に伝えるすぐれたコミュニケーション能力が不可欠であると信じます。
経歴
1972年早稲田大学商学部卒業。日本公認会計士ならびに米国ニューヨーク州公認会計士。2008年4月より明治大学専門職大学院会計専門職研究科特任教授、元公認会計士試験試験委員、元新日本有限責任監査法人シニア・パートナー。
担当科目
●国際会計実務 ●アメリカ会計制度 ●会計英語 ●オーディティング アンド アシュアランス ●国際会計研修
●国際会計実務ケーススタディ ●国際監査基準
●国際会計実務ケーススタディ ●国際監査基準
片 岡 洋 人 Hiroto Kataoka （専任准教授）
近年、企業環境が急激に変化する中で、企業は様々な経営問題に直面しています。その様な状況下で原価計算/管理会計は、組織設計や経営理念・経営戦略等と密接に結びつき、経営者の意思決定をサポートする役割が期待されています。管理会計系の講義では、原価計算/管理会計の1つ1つの技法の背景にある理論や考え方の理解を深めて、管理会計に強い公認会計士を育成したいと考えています。
経歴
2004年一橋大学大学院商学研究科博士後期課程単位取得。大分大学専任講師、助教授、准教授を経て、2008年より明治大学専門職大学院会計専門職研究科准教授。博士（商学・一橋大学）。著書：『現代会計学の基礎（共著）』（税務経理協会）、『管理会計レクチャー（共著）』（税務経理協会）、『自立的組織の経営システム(共著)』(森山書店)など。
担当科目
●原価計算Ⅰ ●原価計算Ⅱ ●管理会計ケーススタディ ●管理会計論文指導Ⅰ ●管理会計論文指導Ⅱ
●会計ソフトウェア実務
●会計ソフトウェア実務
渡 辺 雅 雄 Masao Watanabe （専任准教授）
会計専門職業人には、会計処理の対象となる取引を分析し、それに関わるさまざまな判断を行い、自らの見解を構築することが求められます。その取引が高度化、複雑化している昨今、簿記の重要性は高まっています。なぜならば、簿記が会計の基底をなしているからです。簿記の学習では、一般的に、記帳技術の側面が強調されがちですが、本研究科の講義では、会計処理の基本思考に対する理解を深めるなかで、簿記の考え方をお伝えしていきたいと考えています。
経歴
2007年明治大学大学院商学研究科商学専攻博士後期課程修了。博士(商学・明治大学)。同課程在籍中に、パリ第一大学パンテノン・ソルボンヌ校パリ・ビジネス・スクールおよびパリ第九大学ドフィーヌ校にてルノー財団パリ国際MBAプログラム修了。東京国際大学商学部専任講師を経て、2008年9月より明治大学専門職大学院会計専門職研究科専任講師、2010年4月より現職。著書：『国際会計基準制度化論（第2版）』（共著・白桃書房）、「リコース付債権譲渡の会計処理 —譲渡資産の認識中止の問題を中心として—」『産業経理』Vol.65 No.2など。
担当科目
●簿記の原理 ●連結会計の原理 ●簿記Ⅱ ●財務会計ケーススタディ ●財務会計論文指導Ⅰ ●財務会計論文指導Ⅱ
竹 原 相 光 Soumitsu Takehara （特任教授）
日本の会計基準は現在、国際会計基準とコンバージェンスの過程にあり、急ピッチな作業が続けられています。これにより次々と従来の基準が改訂され又は新しい基準が制定されています。さらに将来的には連結財務諸表作成のために日本の会計基準ではなく国際会計基準が使われることになることも視野に入れられています。会計専門家を目指す皆様としてはそれらの基準間に横たわる理屈を理解するための基礎を修得することが必要となります。これまでの実務上の経験に基づき考え方をお伝えしてゆきたいと思います。
経歴
1974年福岡大学商学部卒業。公認会計士。中央青山監査法人代表社員（主として外資系及び国内企業の監査及びＭ＆Ａ業務担当）を経て現在財務コンサル会社代表取締役。日本公認会計士協会監査委員会委員、金融再生法53条買取価格審査会委員、公認会計士試験委員を歴任。
担当科目
●連結財務諸表 ●ディスクロージャー制度 ●財務会計ケーススタディ ●国際会計基準
小 川 正 樹 Masaki Ogawa （特任教授）
会計のプロフェッショナルである会計専門職業人に必要なスキルは、質と量が多様化しています。質はスキルの深さであり、量はレパートリーです。管理会計においてスキルを深めるには、企業をとりまく経営環境の変化や背景を考え、企業戦略を含めた対応策と管理会計の関係を理解することが大切です。「なぜ企業ではこのように考えるのか」、「あるべき姿はどう考えるべきか」など現場に密着した管理会計の考え方を実務経験も含めてお伝えします。現場に強い会計専門職業人を目指してください。
経歴
1978年青山学院大学理工学部卒業。技術士（経営工学）。㈱日本能率協会コンサルティングを経て現在㈱ＭＥマネジメントサービス常務取締役。2009年9月より明治大学専門職大学院会計専門職研究科 特任教授。
著書：『実践原価企画（編著者）』税務経理協会、『絵でわかる超入門原価計算』すばる舎、『絵でみる原価計算のしくみ』日本能率協会ﾏﾈｼﾞﾒﾝﾄｾﾝﾀｰ、『図解でわかる 高品質・低コスト生産のすべて』日本能率協会ﾏﾈｼﾞﾒﾝﾄｾﾝﾀｰ、『見える化でわかる原価計算』日刊工業新聞社など多数。
著書：『実践原価企画（編著者）』税務経理協会、『絵でわかる超入門原価計算』すばる舎、『絵でみる原価計算のしくみ』日本能率協会ﾏﾈｼﾞﾒﾝﾄｾﾝﾀｰ、『図解でわかる 高品質・低コスト生産のすべて』日本能率協会ﾏﾈｼﾞﾒﾝﾄｾﾝﾀｰ、『見える化でわかる原価計算』日刊工業新聞社など多数。
担当科目
●経営分析 ●原価管理 ●戦略管理会計 ●管理会計ケーススタディ
兼任講師陣
浅見 透 Toru Asami
現 職：税理士（浅見会計事務所 所長）
担当科目：税務会計制度
中島 聡 Satoshi Nakashima
現 職：明治乳業株式会社リテールマーケティング部
部長
担当科目：マーケティング
乾 孝治 Koji Inui
現 職： グローバル・ビジネス研究科 教授
担当科目：リスク・マネジメント
中西 貢 Mitsugu Nakanishi
現 職：経営学部 教授
担当科目： 経営統計
王 京穂 Kyosui Oh
現 職： グローバル・ビジネス研究科 教授
担当科目：金融工学
廣木 準一 Junichi Hiroki
現 職：横浜市立大学国際総合科学部 教授
担当科目：租税法の原理 法人税法Ⅱ
大倉 学 Manabu Okura
現 職：経営学部 教授
担当科目：簿記I
藤野 雅史 Masafumi Fujino
現 職：日本大学経済学部 准教授
担当科目：原価計算Ⅰ 原価計算Ⅱ
神余 崇子 Takako Kanamaru
現 職：政治経済学部 兼任講師
担当科目：国際経済
藤本 佳久 Yoshihisa Fujimoto
現 職：経営学部 教授
担当科目：統計学の原理
木村 哲 Satoru Kimura
現 職：グローバル・ビジネス研究科 教授
担当科目：企業ファイナンスの原理
前田 陽 Akira Maeda
現 職：商学部 准教授
担当科目：原価計算の原理
倉田 幸路 Kouji Kurata
現 職：立教大学経済学部会計ファイナンス学科 教授
担当科目：EU会計制度財務会計外国書講読
松岡 啓祐 Keisuke Matsuoka
現 職：専修大学法科大学院 教授
担当科目：金融商品取引法
クレアリー ケビン Cleary,Kevin
現 職：東京医科歯科大学 准教授
担当科目：ﾋﾞｼﾞﾈｽ・ｲﾝｸﾞﾘｯｼｭⅢ・Ⅳ
ﾌｧｲﾅﾝｼｬﾙ・ｱｶｳﾝﾃｨﾝｸﾞ、ﾚｷﾞｭﾚｰｼｮﾝ
望月 文夫 Fumio Mochizuki
現 職：埼玉学園大学経営学部 教授
担当科目：国際税務
グレゴリー ラム Gregory Lamb
現 職：経営学部 兼任講師
担当科目：ﾋﾞｼﾞﾈｽ・ｲﾝｸﾞﾘｯｼｭⅡ
森田 佳宏 Yoshihiro Morita
現 職： 駒澤大学経済学部 教授
担当科目：監査の原理 監査制度
下村 英紀 Hidenori Shimomura
現 職：グローバル・ビジネス研究科 客員教授
担当科目：法人税法Ⅰ
守屋 俊晴 Toshiharu Moriya
現 職：公認会計士・税理士守屋俊晴会計事務所所長
担当科目：公会計制度 公監査
蒋 飛鴻 Jiang Feihong
現 職：経営研究科 特任講師
担当科目 ：中国会計制度 中国会計書講読
八木 尚志 Takashi Yagi
現 職：政治経済学部 教授
担当科目 ：マクロ経済学
武田 巧 Takumi Takeda
現 職：政治経済学部 准教授
担当科目 ：ミクロ経済学
山口 不二夫 Fujio Yamaguchi
現 職：グローバル・ビジネス研究科 教授
担当科目 ：企業価値評価
千葉 貴律 Takanori Chiba
現 職：経営学部 教授
担当科目 ：環境会計
山村 能郎 Yoshiro Yamamura
現 職：グローバル・ビジネス研究科 准教授
担当科目 ：M&A
土屋 重義 Shigeyoshi Tsuchiya
現 職：亜細亜大学法学部 教授
担当科目 ：所得税法 租税法論文指導Ⅱ
吉武 一 Hajime Yoshitake
現 職：(株)りそなホールディングス執行役
内部監査部長 (株)近畿大阪銀行社外取締役
(社)日本内部監査協会理事
担当科目 ：内部監査制度 システム監査
續 孝史 Takashi Tsuzuki
現 職：弁護士（續法律事務所）
担当科目：民法
渡邊 章好 Fumiyoshi Watanabe
現 職：東京経済大学経営学部 准教授
担当科目：業績管理会計 意思決定会計
ナオウミ エヴィーリン Ｊ Naoumi Evelyn J
現 職：大学院 特任教授
担当科目：ﾋﾞｼﾞﾈｽ・ｲﾝｸﾞﾘｯｼｭⅠ
教育補助講師
小阪 敬志
所 属：中央大学大学院商学研究科博士後期課程在籍
担 当：管理会計系
宮島 裕
所 属：共栄大学客員講師
担 当：経営系
板橋 雄大
所 属：明治学院大学非常勤講師
担 当：国際会計系
松本 徹
所 属：専修大学大学院商学研究科博士後期課程在籍
担 当：財務会計系
