グローバル・ビジネス
研究科 (MBA)

 1979年に上智大学経済学部卒業後、株式会社伊勢丹に入社。家庭用品・経理部を経て、慶應ビジネススクールに教育出向。修了後は経営企画部に帰任し、国内外子会社の立て直しやバーニーズニューヨークとの資本提携を担当。米国で資金調達を行うため、イセタンオブアメリカの副社長兼最高財務責任者としてニューヨークに赴任。1997年に副社長兼最高財務責任者としてグッチジャパンに転職。2004年にはグッチグループジャパンの代表取締役社長に昇格し、イヴ・サン・ローラン、ボッテガ・ヴェネタなど国際的な8ブランドを率いて日本ビジネスを指揮した。ブランド価値をさらに高めるために、グッチ銀座店など高収益な路面店を展開させた。著書「ダメ男がグッチ社長になったわけ」

『ラグジュアリーブランドと百貨店ビジネス』
戦後の法規制とラグジュアリーブランドの変遷を追いながら、日本独自の販売方法となった経緯を探る。その過程で生まれたライセンスビジネスの実態を、定性・定量の両面からバーバリーを一例に検証する。
銀座や表参道、心斎橋など大都市の目抜き通りにはラグジュアリーブランドの旗艦店が続々と誕生してきた。その一方で地方百貨店の閉店ニュースがよく聞かれる。路面店ではなく直営店が百貨店内にあるのも日本の特徴である。５大百貨店グループの戦略や、旗艦店の出店時期などを比較して、両者の連関性を分析してみる。
 

『流通における製・配・販連携の現状・課題・今後の方向』　（全５回中第１・２回）

流通において，製（メーカー）・配（卸売業）・販（小売業）が効果的・効率的な垂直連携を実現することは重要な課題。食品・日用品流通の有力企業55社が参加し，講師が事務局を務めている「製・配・販連携協議会」の具体的な取組み内容を紹介しつつ，流通における製・配・販連携の現状・課題と今後の方向性を論ずる。全5回（10/6,10/13,10/27）の講義にて下記項目について報告・議論する。
（報告項目）
1.流通をめぐる環境変化・構造変化
2.製・配・販による垂直連携の意義
3.流通在庫最適化：食品ロス・返品削減
4.流通在庫最適化：日用品の返品削減
5.製・配・販による情報連携
6.流通における輸・配送効率化
7.商流・取引制度の改定方向
8.今後の展望／まとめ

『流通における製・配・販連携の現状・課題・今後の方向』　（全５回中第３・４回）

流通において，製（メーカー）・配（卸売業）・販（小売業）が効果的・効率的な垂直連携を実現することは重要な課題。食品・日用品流通の有力企業55社が参加し，講師が事務局を務めている「製・配・販連携協議会」の具体的な取組み内容を紹介しつつ，流通における製・配・販連携の現状・課題と今後の方向性を論ずる。全5回（10/6,10/13,10/27）の講義にて下記項目について報告・議論する。
（報告項目）
1.流通をめぐる環境変化・構造変化
2.製・配・販による垂直連携の意義
3.流通在庫最適化：食品ロス・返品削減
4.流通在庫最適化：日用品の返品削減
5.製・配・販による情報連携
6.流通における輸・配送効率化
7.商流・取引制度の改定方向
8.今後の展望／まとめ

1975年東京大学法学部を卒業後，株式会社日本興業銀行に入行。主に国際金融部門と調査部門に在籍し，パリ支店長，パリ興銀社長，執行役員調査部長，みずほ総合研究所株式会社専務執行役員調査本部長等を歴任後，2011年より現職。長年にわたる経済産業金融調査に加えて幼少期を含む12年近くの在仏経験もあって内外経済金融の見方に精通。現在，財政制度等審議会財政投融資分科会専門委員，公益財団法人日仏会館理事等を兼務。

2001年～2011年までテレビ東京「ワールドビジネスサテライト」レギュラーコメンテーター。最近の著書「統計て読み解く日本経済 最強の成長戦略」（ディスカヴァー・トゥウェンティワン）。

『大局的に内外経済を俯瞰し，課題と処方箋を探る』（全５回第１回）

世界経済は低調であり、数十年ぶりとも言える大きな変革期にある。日本経済も、長期停滞の下で再び活性化が図れるか大きな岐路に立っている。本講義では，講師の豊富な海外経験や内外経済金融調査の蓄積を背景として，世界経済のダイナミックな動きと日本経済の課題と方向性などについて読み解くとともに，何が分析のポイントであり視点であるかを論じる。
（主たる内容）
１．大転換期にある世界経済
２．Brexitが世界経済にもたらす影響
３．日本経済の課題と処方箋
４．2017年の経済見通し
５．日本が人材で勝負するために
 

『流通における製・配・販連携の現状・課題・今後の方向』　（全５回中第５回）

流通において，製（メーカー）・配（卸売業）・販（小売業）が効果的・効率的な垂直連携を実現することは重要な課題。食品・日用品流通の有力企業55社が参加し，講師が事務局を務めている「製・配・販連携協議会」の具体的な取組み内容を紹介しつつ，流通における製・配・販連携の現状・課題と今後の方向性を論ずる。全5回（10/6,10/13,10/27）の講義にて下記項目について報告・議論する。
（報告項目）
1.流通をめぐる環境変化・構造変化
2.製・配・販による垂直連携の意義
3.流通在庫最適化：食品ロス・返品削減
4.流通在庫最適化：日用品の返品削減
5.製・配・販による情報連携
6.流通における輸・配送効率化
7.商流・取引制度の改定方向
8.今後の展望／まとめ

1975年東京大学法学部を卒業後，株式会社日本興業銀行に入行。主に国際金融部門と調査部門に在籍し，パリ支店長，パリ興銀社長，執行役員調査部長，みずほ総合研究所株式会社専務執行役員調査本部長等を歴任後，2011年より現職。長年にわたる経済産業金融調査に加えて幼少期を含む12年近くの在仏経験もあって内外経済金融の見方に精通。現在，財政制度等審議会財政投融資分科会専門委員，公益財団法人日仏会館理事等を兼務。

2001年～2011年までテレビ東京「ワールドビジネスサテライト」レギュラーコメンテーター。最近の著書「統計て読み解く日本経済 最強の成長戦略」（ディスカヴァー・トゥウェンティワン）。

『大局的に内外経済を俯瞰し，課題と処方箋を探る』（全５回第２回）

世界経済は低調であり、数十年ぶりとも言える大きな変革期にある。日本経済も、長期停滞の下で再び活性化が図れるか大きな岐路に立っている。本講義では，講師の豊富な海外経験や内外経済金融調査の蓄積を背景として，世界経済のダイナミックな動きと日本経済の課題と方向性などについて読み解くとともに，何が分析のポイントであり視点であるかを論じる。
（主たる内容）
１．大転換期にある世界経済
２．Brexitが世界経済にもたらす影響
３．日本経済の課題と処方箋
４．2017年の経済見通し
５．日本が人材で勝負するために
 

1975年東京大学法学部を卒業後，株式会社日本興業銀行に入行。主に国際金融部門と調査部門に在籍し，パリ支店長，パリ興銀社長，執行役員調査部長，みずほ総合研究所株式会社専務執行役員調査本部長等を歴任後，2011年より現職。長年にわたる経済産業金融調査に加えて幼少期を含む12年近くの在仏経験もあって内外経済金融の見方に精通。現在，財政制度等審議会財政投融資分科会専門委員，公益財団法人日仏会館理事等を兼務。

2001年～2011年までテレビ東京「ワールドビジネスサテライト」レギュラーコメンテーター。最近の著書「統計て読み解く日本経済 最強の成長戦略」（ディスカヴァー・トゥウェンティワン）。

『大局的に内外経済を俯瞰し，課題と処方箋を探る』（全５回第３回）

世界経済は低調であり、数十年ぶりとも言える大きな変革期にある。日本経済も、長期停滞の下で再び活性化が図れるか大きな岐路に立っている。本講義では，講師の豊富な海外経験や内外経済金融調査の蓄積を背景として，世界経済のダイナミックな動きと日本経済の課題と方向性などについて読み解くとともに，何が分析のポイントであり視点であるかを論じる。
（主たる内容）
１．大転換期にある世界経済
２．Brexitが世界経済にもたらす影響
３．日本経済の課題と処方箋
４．2017年の経済見通し
５．日本が人材で勝負するために
 

1975年東京大学法学部を卒業後，株式会社日本興業銀行に入行。主に国際金融部門と調査部門に在籍し，パリ支店長，パリ興銀社長，執行役員調査部長，みずほ総合研究所株式会社専務執行役員調査本部長等を歴任後，2011年より現職。長年にわたる経済産業金融調査に加えて幼少期を含む12年近くの在仏経験もあって内外経済金融の見方に精通。現在，財政制度等審議会財政投融資分科会専門委員，公益財団法人日仏会館理事等を兼務。

2001年～2011年までテレビ東京「ワールドビジネスサテライト」レギュラーコメンテーター。最近の著書「統計て読み解く日本経済 最強の成長戦略」（ディスカヴァー・トゥウェンティワン）。

『大局的に内外経済を俯瞰し，課題と処方箋を探る』（全５回第４回）

世界経済は低調であり、数十年ぶりとも言える大きな変革期にある。日本経済も、長期停滞の下で再び活性化が図れるか大きな岐路に立っている。本講義では，講師の豊富な海外経験や内外経済金融調査の蓄積を背景として，世界経済のダイナミックな動きと日本経済の課題と方向性などについて読み解くとともに，何が分析のポイントであり視点であるかを論じる。
（主たる内容）
１．大転換期にある世界経済
２．Brexitが世界経済にもたらす影響
３．日本経済の課題と処方箋
４．2017年の経済見通し
５．日本が人材で勝負するために
 

1975年東京大学法学部を卒業後，株式会社日本興業銀行に入行。主に国際金融部門と調査部門に在籍し，パリ支店長，パリ興銀社長，執行役員調査部長，みずほ総合研究所株式会社専務執行役員調査本部長等を歴任後，2011年より現職。長年にわたる経済産業金融調査に加えて幼少期を含む12年近くの在仏経験もあって内外経済金融の見方に精通。現在，財政制度等審議会財政投融資分科会専門委員，公益財団法人日仏会館理事等を兼務。

2001年～2011年までテレビ東京「ワールドビジネスサテライト」レギュラーコメンテーター。最近の著書「統計て読み解く日本経済 最強の成長戦略」（ディスカヴァー・トゥウェンティワン）。

『大局的に内外経済を俯瞰し，課題と処方箋を探る』（全５回第５回）

世界経済は低調であり、数十年ぶりとも言える大きな変革期にある。日本経済も、長期停滞の下で再び活性化が図れるか大きな岐路に立っている。本講義では，講師の豊富な海外経験や内外経済金融調査の蓄積を背景として，世界経済のダイナミックな動きと日本経済の課題と方向性などについて読み解くとともに，何が分析のポイントであり視点であるかを論じる。
（主たる内容）
１．大転換期にある世界経済
２．Brexitが世界経済にもたらす影響
３．日本経済の課題と処方箋
４．2017年の経済見通し
５．日本が人材で勝負するために
 

 1979年に上智大学経済学部卒業後、株式会社伊勢丹に入社。家庭用品・経理部を経て、慶應ビジネススクールに教育出向。修了後は経営企画部に帰任し、国内外子会社の立て直しやバーニーズニューヨークとの資本提携を担当。米国で資金調達を行うため、イセタンオブアメリカの副社長兼最高財務責任者としてニューヨークに赴任。1997年に副社長兼最高財務責任者としてグッチジャパンに転職。2004年にはグッチグループジャパンの代表取締役社長に昇格し、イヴ・サン・ローラン、ボッテガ・ヴェネタなど国際的な8ブランドを率いて日本ビジネスを指揮した。ブランド価値をさらに高めるために、グッチ銀座店など高収益な路面店を展開させた。著書「ダメ男がグッチ社長になったわけ」

『雇用のグローバル化（これからの働き方）』

マーケットの国際化などを受け、社内公用語を英語にするなど、日本における雇用のグローバル化は余儀なくされている。年功序列や終身雇用という日本的雇用が崩壊を始め、能力主義・成果主義を部分導入する企業が増加している。
しかし、未だ日本企業は、外資系が導入しているグローバルな人事制度には至っておらず、賃金格差も殆どないと言ってよい。
これから更に雇用のグローバル化が進むと予測される中で、それを知っているか否かで、働き方や生き方は大きく変わる。
 

 1979年に上智大学経済学部卒業後、株式会社伊勢丹に入社。家庭用品・経理部を経て、慶應ビジネススクールに教育出向。修了後は経営企画部に帰任し、国内外子会社の立て直しやバーニーズニューヨークとの資本提携を担当。米国で資金調達を行うため、イセタンオブアメリカの副社長兼最高財務責任者としてニューヨークに赴任。1997年に副社長兼最高財務責任者としてグッチジャパンに転職。2004年にはグッチグループジャパンの代表取締役社長に昇格し、イヴ・サン・ローラン、ボッテガ・ヴェネタなど国際的な8ブランドを率いて日本ビジネスを指揮した。ブランド価値をさらに高めるために、グッチ銀座店など高収益な路面店を展開させた。著書「ダメ男がグッチ社長になったわけ」

『グローバル化と人材戦略』
雇用構造や競争状況の変化に伴い、人材の質の向上が重要視されている。特に日本企業ではＯＪＴを初めとして、ＯｆｆＪＴ、自己啓発、派遣制度など様々な人材育成制度を導入し、成果を挙げている。
しかし能力が開花した人材は、年功序列の賃金体系の中で不満を抱え（私のように）転職する者も多くなりつつある。
そこで、社長になってからグッチで導入した公平で公正と思われる人事制度を紹介する。これらを通して、どのように勝ち抜いていくかを考えてほしい。
 

 1979年に上智大学経済学部卒業後、株式会社伊勢丹に入社。家庭用品・経理部を経て、慶應ビジネススクールに教育出向。修了後は経営企画部に帰任し、国内外子会社の立て直しやバーニーズニューヨークとの資本提携を担当。米国で資金調達を行うため、イセタンオブアメリカの副社長兼最高財務責任者としてニューヨークに赴任。1997年に副社長兼最高財務責任者としてグッチジャパンに転職。2004年にはグッチグループジャパンの代表取締役社長に昇格し、イヴ・サン・ローラン、ボッテガ・ヴェネタなど国際的な8ブランドを率いて日本ビジネスを指揮した。ブランド価値をさらに高めるために、グッチ銀座店など高収益な路面店を展開させた。著書「ダメ男がグッチ社長になったわけ」

『ブランドとは』
 

巷ではブランドという言葉はよく聞くものの、その理解には大きな差があると思われる。一方で、各社が使っているブランドやロゴには色々な意味合いが含まれている。そこで、企業価値を高めるための「ブランド」そのものにフォーカスし、その役割や効果、戦略をGUCCIを一例にして説明する。更に、世界の三大ラグジュアリーブランドグループのビジネス展開の違いについても紹介する。そして、対象市場によってはメインブランドとサブブランドを使い分けなければならないこと、逆にサブブランドが多過ぎるとブランド名の浸透度が下がってしまうことなどを検証する。
 

 1979年に上智大学経済学部卒業後、株式会社伊勢丹に入社。家庭用品・経理部を経て、慶應ビジネススクールに教育出向。修了後は経営企画部に帰任し、国内外子会社の立て直しやバーニーズニューヨークとの資本提携を担当。米国で資金調達を行うため、イセタンオブアメリカの副社長兼最高財務責任者としてニューヨークに赴任。1997年に副社長兼最高財務責任者としてグッチジャパンに転職。2004年にはグッチグループジャパンの代表取締役社長に昇格し、イヴ・サン・ローラン、ボッテガ・ヴェネタなど国際的な8ブランドを率いて日本ビジネスを指揮した。ブランド価値をさらに高めるために、グッチ銀座店など高収益な路面店を展開させた。著書「ダメ男がグッチ社長になったわけ」

『ブランド価値』
企業価値を高めることは、経営者の本質的な課題である。そのためには収益力を上げなければならない。故に大半の経営者は、売上高と純利益に注力し過ぎる傾向がある。しかし、実際に企業価値を決める根拠となるのは企業ブランドであり、バランスシートが重要だ。では、何故ブランドは儲かっているのか。業態やブランドの違いによる利益率の差異を比較する。また弱小ブランドを黒字化するために必要な対策や、ブランドを守るための方策、グローバル化に乗り遅れないための課題を考えてみる。