プレスリリース

明治大学商学部の阿部巧准教授は、東京大学、スウィンバーン工科大学の研究者らと共同で実施した研究から、①インセンティブを付与するタイプの身体活動促進プログラムでは継続性が課題であること、②道路の接続性が高い地域に住む参加者ほどプログラムを継続しやすいこと、③プログラムを継続している者に限ると、平均歩数は7,000歩／日を超えると推計されること、を明らかにしました。本研究成果は、国際学術誌「International Journal of Behavioral Nutrition and Physical Activity」に掲載されました。

歩数に応じてポイント（＝インセンティブ）を付与するプログラムがさまざまな自治体で実施されています。しかし、歩きにくい地域^注1に住む人に比べ、歩きやすい地域に住む人ほど歩数が多くなり、プログラム参加を継続しやすい（＝離脱が少ない）となれば、意図せず身体活動格差を拡大させてしまう可能性があります。そこで本研究では、よこはまウォーキングポイント事業（以下、「プログラム」）に参加した成人30,530名のデータを分析し、プログラムからの離脱^注2と近隣環境との関連性を調べました。また、プログラム継続者の歩数の推移についても調べました。

最長48ヵ月の追跡期間中に約6割の参加者がプログラムから離脱（プログラムへの参加を中止）していました。また、道路の接続性が低い地域に住む者に比べ、道路の接続性が高い地域に住む者ではプログラムからの離脱が少ないことが示されました。プログラム参加から3年間の歩数の推移をみると、1年目から2年目にかけては歩数が平均で約500歩／日で減少し、2年目から3年目にかけては歩数が微増となることが示され、平均で7,000歩／日を上回っていると推計されました。

歩数に応じてポイントを付与するプログラムでは、いかにしてプログラムへの参加を継続してもらうかが重要であり、地域環境（歩行環境）にも目を向けることで、継続参加を促す必要性が高い地域を同定できると考えられます。

Abe, T., Sugiyama, T., Owen, N., Hino, K. Does a walking intervention work equally in low and high walkable areas? A large-scale incentive program in Japan. Int J Behav Nutr Phys Act (2026).
https://doi.org/10.1186/s12966-026-01946-5

• 注1　本研究では歩きやすさの指標として、全国郵便番号界ウォーカビリティ指標とその構成項目（人口密度、道路の接続性、施設種類数）を使用しています。　


• 注2　離脱は、歩数のアップロード状況を基に操作的に定義しています。