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東京オリンピック・パラリンピック実現に大学の力を

ニッポンに夢の力を!その実現には大学の力を!

2020年の「東京オリンピック・パラリンピック」招致を目指し、明治大学など全国の77大学と東京都およびオリンピック・パラリンピック招致委員会による連携協定締結式が5月23日、東京都庁で開かれた。2020年の開催候補地3都市の中で、大学を巻きこんでの招致活動を展開しているのは東京のみ。各大学は今後、PR活動だけでなく、調査・研究やスポーツ人材育成など幅広い連携を通じて招致に協力していく。

協定締結式は今回が2回目で、今年2月の第1回に参加した5大学を合わせ、協定校は北海道から鹿児島まで計82大学となった。今回は、新たに協定を結んだ77大学のうち、38大学の理事長や学長、アスリートらが出席。明治大学からは、政治経済学部の後藤光将准教授が福宮賢一学長の代理で出席した。

出席大学・アスリートの紹介に続き、招致委員会を代表して評議会事務総長の小倉和夫氏が「東京以外の地域、そして若い人たちにもっと支持を広げる必要があり、そのために全国の大学の力が必要だ」とあいさつ。続いて、東京都スポーツ振興局理事の雜賀真氏が「開催地決定まであと100日余り。大学とのネットワークを生かして実現を目指したい」と協力を呼びかけた。

大学側を代表してあいさつした仙台大学の朴澤泰治学長は「教育、研究、社会貢献という大学の使命を果たすべく、実現に向けて各大学が協力していく」と決意表明。さらに、アスリートを代表してアテネ五輪柔道金メダリストの鈴木桂治氏が「選手時代、オリンピック出場は夢から目標、そして現実となった。今度は各大学で力を合わせ、東京開催を現実のものにしたい」と思いを語った。

その後、筑波大学(第1回協定校)の体育専門学群長・真田久教授による活動内容紹介、各大学出席者によるフォトセッションと続き、招致に向けた機運が高まる中で協定締結式は閉会した。

後藤准教授は「招致活動と教育を結び付けようとする試みは(候補地)3都市の中でも東京のみで、大きなセールスポイントになる。巨額の税金を投入したものの落選した前回の失敗を生かし、招致活動が正しい方向に向かうよう大学がリードできれば」と話した。