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東京オリンピック・パラリンピックに向けこれからの東京を考えるシンポを開催

活発な議論が行われたパネルディスカッション

ガバナンス研究科(公共政策大学院)の修了生で組織する「明治大学都市政策フォーラム」は1月20日、日本交通学会などと協力し、「東京オリンピック・パラリンピックに向けて~これからの東京を考える~」と題するシンポジウムを駿河台キャンパス・リバティホールで開催。約180人が来場し、国内外の有識者による講演やパネルディスカッションに耳を傾けた。

第1部では、「ロンドンオリンピックの経験からの東京へのメッセージ」と題して、オックスフォードブルックス大学のジョン・ゴールド教授が講演。都市歴史地理学の専門家で、五輪と都市や社会との関係の研究者という立場から、ロンドンでの3回の五輪や世界各都市における従来の五輪の問題点や特徴、成果や失敗例などを説明した。さらに、五輪がもたらすレガシー(遺産)について、市民を含めて開催前から十分に議論することの必要性を説いた。

続いて、ガバナンス研究科の青山特任教授が「東京オリンピック、パラリンピックへの課題」と題して講演。1964年の東京五輪では環状七号線、首都高速道路、新幹線などインフラの整備が進み、その後の高度成長を支えたが、2020年に向けてはスポーツ、エンターテインメント、アートなど、成熟社会の進行に対応する都市の変化が求められると強調した。

第2部では、青山特任教授の司会進行のもと、「これからの東京を考える~オリンピック・パラリンピックとその先へ」と題したパネルディスカッションを実施。

ゴールド教授に加え、安井順一氏(東京都都市整備局長)、入江健二氏(東京地下鉄株式会社常務取締役鉄道本部長)、岸井隆幸氏(日本大学教授)、山内弘隆氏(一橋大学大学院教授)らが、それぞれの専門的見地から率直な意見交換を行なった。

各パネリストからは、「五輪施設や関連施設などのインフラ整備に加えて、市民の参加や社会の進化こそ五輪のレガシー(遺産)ではないか」、「2020年までだけでなく、将来の都市像や生活像を描く議論をするべきだ」などの意見が出され、来場者からも交通網の整備や観光政策の充実などについて質問や提案があった。