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日本IDDMネットワークから研究助成金 ——農・長嶋教授を中心に1型糖尿病の新たな治療方法を研究

目録を手に固い握手を交わす小川副学長と井上理事長(写真中央)、右は長嶋教授

明治大学はこのたび、1型糖尿病の患者を支援する認定特定非営利活動法人日本IDDMネットワーク(佐賀県佐賀市)から、研究助成金1500万円を受けることとなった。

これは、ブタを用いた再生医療研究を専門とする、バイオリソース研究国際インスティテュート(所長=長嶋比呂志農学部教授)が、ブタの人工生殖技術の研究実績があることを契機として、同法人が支援する「バイオ人工膵島移植プロジェクト」の趣旨に賛同し、実現したもの。11月30日には、駿河台キャンパス・リバティタワー岸本辰雄ホールにて贈呈式が執り行われ、日本IDDMネットワークから井上龍夫理事長、明大からは小川知之副学長(研究担当)、長嶋教授ら関係者が出席。井上理事長から小川副学長へ目録が贈呈された。

1型糖尿病は、インスリンを産生するβ細胞が免疫細胞によって攻撃・破壊されることで発症する。治療方法として、膵臓移植や膵島移植が有効とされているが、その普及は臓器提供者の不足によって妨げられており、近年では新たな治療方法として、バイオ人工膵島の移植が注目されている。その一つとして、ヒト移植用に無菌に近い状態で飼育されたブタの膵島細胞をカプセルに閉じ込め、患者の体内に移植する治療法があり、同法人が、同治療法の実現を目指す「バイオ人工膵島移植プロジェクト」の研究開発を支援している。

今後は、長嶋教授が中心となり国内の研究用ブタ生産者とともに、病原体を持たない「医療用ブタの作製に必須となるオペ室や無菌飼育室の設備整備に関する研究」に取り組む。ブタ膵島を糖尿病患者への移植に用いる異種膵島移植療法の臨床応用実現には、医療に使用できる衛生レベルのブタ(医療グレードブタ)が不可欠。本研究では、そのための特殊な生産設備や飼育環境の構築を目指す。