Go Forward

専任教員

吉 村 孝 司 Koji Yoshimura (専任教授)

吉 村 孝 司

現代企業が果たすべき機能は、戦略的経営とイノベーション(変革)にほかなりません。こうしたなか、高度会計専門職業人に求められる能力は、経営ならびに会計領域における専門能力と、戦略的思考能力です。講義においては、ケースメソッドを用いた多面的なアプローチによる経営センスの涵養と、戦略的思考能力ならびにイノベーションの機軸としての革新性の習得を目標として進めていきたいと考えます。 
経歴
1994年明治大学大学院経営学研究科博士後期課程修了。博士(経営学・明治大学)。新潟産業大学教授、埼玉学園大学教授を経て、2005年明治大学大学院会計専門職研究科教授。明治大学公認会計士受験講座講師、総務省および国土交通省各種委員会委員、日本マネジメント学会理事等を歴任。著書:『企業イノベーション・マネジメント』(中央経済社)、『マネジメント・ベーシックス(編著)』(同文舘出版)、『グローバル経営(共著)』(同文舘出版)、『経営戦略(編著)』(学文社)、『働き方改革時代における人的資源管理(編著)』(同友館)など多数。 【詳細はこちらをご覧ください。】
担当科目
●経営学の原理 ●経営管理 ●経営戦略 ●経営学演習 ●経営管理ケーススタディA ●経営管理研究指導Ⅰ・Ⅱ ●国際会計研修

本 橋 正 美 Masami Motohashi (専任教授)

 本 橋 正 美

公認会計士を目指す学生にとって重要なことは、各自がまず公認会計士試験に合格するための着実な学習計画を立て、それを達成できるように目標管理を実行することです。いうまでもなく、会計大学院は公認会計士試験の専門学校とは異なり、将来、会計専門職業人として活躍するために必要な科目の理論と実践に関する知識を提供する場です。そのような会計大学院で学ぶ学生は、公認会計士試験の合格のみに焦点を合わせるのではなく、自分自身の将来のビジョンをもって幅広く、かつ深く学習に取り組んでください。
経歴
1985年明治大学大学院経営学研究科博士後期課程退学。明治大学経営学部助手、専任講師、助教授、1996年明治大学経営学部教授を経て、2005年明治大学大学院会計専門職研究科教授。郵政省客員研究官、明治大学経営学部会計学科長などを歴任。2014年~2018年公認会計士試験試験委員、日本管理会計学会常務理事、日本経済学会連合評議員。著書:『図解 会計情報システム(共著)』(中央経済社)、『マーケティングの管理会計(共著)』(中央経済社)、『管理会計学大辞典(共同執筆)』(中央経済社)、『スタンダードテキスト 管理会計論(共著)』(中央経済社)、『要説 管理会計事典(編著)』(清文社)、など多数。 【詳細はこちらをご覧ください】
担当科目
●管理会計の原理 ●管理会計外国書講読 ●会計情報システムⅠ ●会計情報システムⅡ ●管理会計ケーススタディA ●管理会計研究指導Ⅰ・Ⅱ

長 吉 眞 一 Shinichi Nagayoshi (専任教授)

長 吉 眞 一 

今日の財務諸表監査は、投資者の投資行動に資するために企業が公表する財務諸表の信頼性を保証する社会的制度です。また、同時に、監査を受ける企業にとっても証券市場から資金を調達する際に必要な財務諸表の適正性を担保してもらう制度でもあります。財務諸表監査は、こうした意味で経済社会の重要なインフラストラクチャーとなっています。私が担当する授業においては、財務諸表監査の意義をこのように認識したうえで、広く監査基準全般について検討し、実践的な監査の実施方法について学びます。
経歴
1980年明治大学大学院商学研究科博士後期課程単位修得満期退学。大手の監査法人に勤務し約20年間大企業の財務諸表監査業務に従事した後、九州大学助教授、立正大学教授を経て、2005年より明治大学大学院会計専門職研究科教授。博士(商学・明治大学)。公認会計士。2006–2008年度公認会計士試験試験委員、2013年より公認会計士試験実施検討委員(現任)、日本公認会計士協会各種委員会委員等を歴任。『監査一般基準論』(2005年度日本監査研究学会監査研究奨励賞受賞)、『監査基準論』、『監査意見形成の構造と分析』(2014年度日本公認会計士協会学術賞受賞)など著書多数。 【詳細はこちらをご覧ください】
担当科目
●監査職業倫理 ●監査実施基準 ●監査報告基準 ●監査演習 ●監査ケーススタディA ●監査研究指導Ⅰ・Ⅱ

秋 坂 朝 則 Tomonori Akisaka (専任教授)

 秋 坂 朝 則

企業会計は、多くの場合、会社の会計を対象としています。このため、会社の組織・運営等について定めている会社法は、職業会計人にとって欠かすことのできない知識といえます。ただし、専門家にとって重要なことは、特定の内容を暗記することではなく、その背後にある考え方を理解することです。会社法の条文は膨大ですから、その関連性などを説明し、その背後にある考え方を理解できるようにしていきたいと思います。
経歴
1984年日本大学商学部卒業、1990年日本大学大学院法学研究科博士後期課程退学、法政大学大学院イノベーション・マネジメント研究科教授を経て2009年明治大学専門職大学院会計専門職研究科教授。著書:『設例と仕訳でわかる会社計算規則』(税務研究会)、『商法改正の変遷とその要点』(一橋出版)、『資本とは何か』(共著・日本評論社)、ほか。 【詳細はこちらをご覧ください】
担当科目
●企業法の原理 ●会社法A ●会社法B ●商法総則・商行為法 ●企業法演習 ●企業法ケーススタディA ●企業法研究指導Ⅰ・Ⅱ

池 上  健 Takeshi Ikegami (専任教授)



職業としての会計専門家は、同時に税務の専門家でなくてはなりません。なぜなら、税制度の内容やその背景などを正しく理解することは、クライアントの利益を護るとともに、クライアントがコンプライアンスに裏打ちされた活動を行うために不可欠なことだからです。現代において、税制やその執行は、中立性を標榜しつつも個人や企業の意思決定に大きな影響を与え、株主やステークホルダーの行動さえも左右します。従って、会計大学院での租税法の学習の目的は、試験合格に止まることなく、職業会計人に不可欠な高度の専門性と応用力を身に付けることであり、そのためには、税法独自の考え方を理解し、社会経済との関係、更には各税法間の関係性をも踏まえた学習と研究が必要となります。企業法や会計基準の深い理解のもとに租税法を学ぶ皆さんは、必ずや、社会的使命に応えられる高度な会計専門職業人として迎えられることになるでしょう。
経歴
1979年に早稲田大学政治経済学部卒業後、国税庁へ。大蔵省や経済企画庁などの勤務を経た後に、1990年米ハーバードロースクール国際租税講座修了。大蔵省での国際経済調査、国税庁で国際税務などを担当した後、JICA(国際協力機構)の専門家としてインドネシア大蔵省の税務研修所に顧問として赴任。1998年の帰国後は、各地の国税局で法人税等の税務執行の指揮に従事。2006年から2年間のジェトロ(日本貿易振興機構)勤務を経た後、2011年から仙台国税不服審判所長。2012年4月より現職。 【詳細はこちらをご覧ください】
担当科目
●法人税法Ⅰ ●法人税法Ⅱ ●相続税法 ●租税法ケーススタディB ●租税法研究指導Ⅰ・Ⅱ

片 岡 洋 人 Hiroto Kataoka (専任教授)

片 岡 洋 人

近年、企業環境が急激に変化する中で、企業は様々な経営問題に直面しています。その様な状況下で原価計算/管理会計は、組織設計や経営理念・経営戦略等と密接に結びつき、経営者の意思決定をサポートする役割を期待されています。管理会計系の講義では、原価計算/管理会計の1つ1つの技法の背景にある理論や考え方の理解を深めて、管理会計に強い公認会計士を育成したいと考えています。
経歴
2004年一橋大学大学院商学研究科博士後期課程単位取得。大分大学経済学部専任講師、同助教授、同准教授、明治大学専門職大学院会計専門職研究科准教授を経て、2013年より現職。マサチューセッツ工科大学客員研究員(2013年)。博士(商学・一橋大学)。著書:『製品原価計算論』(森山書店、日本会計研究学会 太田・黒澤賞および日本原価計算研究学会学会賞受賞)、『現代会計学の基礎(共著)』(税務経理協会)、『管理会計レクチャー(共著)』(税務経理協会)、『自律的組織の経営システム(共著)』(森山書店)、『原価計算の導入と発展(共著)』(森山書店)、『検定簿記講義/1級工業簿記・原価計算(上)(共著)』(中央経済社)、『原価計算セミナー(共著)』(中央経済社)など。 【詳細はこちらをご覧ください】
担当科目
●原価計算の基礎 ●原価計算 ●意思決定会計 ●業績管理会計 ●管理会計ケーススタディB ●管理会計研究指導Ⅰ・Ⅱ

梅 原 秀 継 Hidetsugu Umehara (専任教授)



わが国の会計教育は、伝統的に計算テクニックの習得(記帳訓練主義)に偏る傾向があり、学術的な視点から会計ルールを根底から見直すといった作業は軽視されがちでした。しかし、高度専門職業人の素養には、会計ルールの機械的運用だけではなく、それらを批判的に解釈する能力も含まれるはずです。たとえば、アメリカでは、受験資格それ自体に大学における一定の単位履修が求められており、学術的な鍛錬を経ることも重視されています。こうした高度専門職に必要な思考方法の習得も念頭に置きつつ、学生諸君には、大学院で学ぶ機会を存分に活用してほしいと思います。
経歴
2000年明治大学大学院経営学研究科経営学専攻博士後期課程修了。博士(経営学・明治大学)。埼玉大学経済学部専任講師・助教授、中央大学商学部助教授・教授を経て、2014年4月より現職。日本会計研究学会理事・公認会計士試験委員などを歴任。著書:『のれん会計の理論と制度—無形資産および企業結合会計基準の国際比較—』(白桃書房)、『スタンダードテキスト財務会計論』(共著・中央経済社)、「会計主体と株主持分—一般理論および連結基礎概念の適用をめぐって—」『會計』第169第4号(日本会計研究学会・学会賞)など多数。 【詳細はこちらをご覧ください】
担当科目
●財務会計A ●財務会計B ●会計・監査の制度と実務 ●財務会計研究指導Ⅰ・Ⅱ

渡 邉 雅 雄 Masao Watanabe (専任教授)

渡 辺 雅 雄

近年における資本市場の発展を背景として、企業会計のルールを定める会計基準の重要性は増すとともに、その内容は高度になり、複雑になっています。そうした状況において、会計基準に準拠してどのように会計処理するのかという点だけではなく、会計基準がどのような考え方にもとづいて設定されているのかという点も理解していることが、会計プロフェッショナルに求められています。会計基準の内容、具体的な会計処理、基本的な考え方を常に一体のものとして学習してみてください。財務会計の学習がきっと知的関心に満ちあふれたものになるはずです。
経歴
2007年明治大学大学院商学研究科商学専攻博士後期課程修了。博士(商学・明治大学)。同課程在籍中に、パリ第一大学パンテノン・ソルボンヌ校パリ・ビジネス・スクールおよびパリ第九大学ドフィーヌ校にてルノー財団パリ国際MBAプログラム修了。東京国際大学商学部専任講師を経て、2008年9月より明治大学専門職大学院会計専門職研究科専任講師、2018年4月より現職。著書:『IFRS導入のコスト分析』(共著・中央経済社)、『簿記と帳簿組織の機能-歴史的・国際的な視点から-』(共著・中央経済社)、「欧州における会計基準のエフェクト分析と欧州財務報告諮問グループの役割」、『産業経理』Vol.74 No.4など。 【詳細はこちらをご覧ください】
担当科目
●財務会計C ●財務会計D ●連結財務諸表A ●財務会計演習Ⅰ・Ⅱ ●財務会計ケーススタディC ●財務会計研究指導Ⅰ・Ⅱ

袴 田 裕 二 Hakamata Yuji (専任教授)



税務・会計の専門家として実務に携わる際には、難しい問題に直面した時に拠り所となるしっかりとした基礎が欠かせません。また、経済活動が発展を続け、社会が変化し、人々の価値観が変化していくのにあわせて、税制は毎年改正されていきますので、制度が変わっても対応できる応用力も必要です。租税法とその考え方について一緒に学びながら、基礎と応用力を培い、実務家としての高度な事案処理能力を身につけていきましょう。
経歴
1985年に早稲田大学政治経済学部を卒業し、国税庁に入庁。1991年に米国Yale大学でMBAを取得。国税庁では、東京国税局、大阪国税局、名古屋国税局等の部長、国際監理官などとして、①国際課税事件の調査(租税回避事件、移転価格事件など)、②査察調査、③審査請求対応、などの仕事に従事。2011年から2014年まで和歌山大学経済学部で租税法担当教授を務める。東京国税不服審判所次席審判官などを経て、2018年に国税庁を退職。同年4月から2020年3月まで拓殖大学商学部教授。2020年4月より現職。 【詳細はこちらをご覧ください】
担当科目
●租税法の原理 ●所得税法 ●消費税法 租税法ケーススタディA 租税法研究指導Ⅰ・Ⅱ

林 總 Atsumu Hayashi (特任教授)

林 總

管理会計の目的は、経営管理者が、会社を経営し、部門を管理する際に必要な会計情報を提供することにあります。管理会計を学ぶにあたり重要な点は、理論を理解するだけでなく、会計情報を実際に使いこなし、もって成果に結びつけることです。このためには、経営、業務、情報システムとの関連を意識しながら学ぶ必要があります。実際に使える管理会計の考え方を、理論と実務の両面から私の経験を交えてお伝えします。
経歴
1974年中央大学商学部会計学科卒。同年公認会計士二次試験合格。公認会計士、税理士。監査法人を経て1987年独立。以後30年に渡り、国内外200社以上の企業に対して、管理会計システムの設計導入コンサルティングを実施。著書に、「餃子屋と高級フレンチでは、どちらが儲かるか」(ダイヤモンド社)、「経営分析の基本」(日本実業出版社),「『原価計算』をしているのに、なぜ『儲け』がでないのか」(日本実業出版社)、「新版 わかる!管理会計」(ダイヤモンド社)などがある。
担当科目
●経営分析 ●戦略管理会計 ●原価管理 ●管理会計ケーススタディC

深 井 剛 良 Fukai Takeyoshi (特任教授)



今日、社会経済活動は税と密接にかかわっていますので、税を正しく理解していないと思わぬ不利益を招きかねません。税法はますます複雑化していますし、税法の適用に当たっては、税法だけでなく、民商法の正しい理解も必要でもあり、更に、税法はしばしば改正がされます。税務の専門家を目指す人は、様々な知識を身に付けるとともに、事実の的確な分析能力と税法の適用能力を身に付け、制度の変更にも対応できるようにならなければなりません。ケーススタディや論文指導を通じて、税務の専門家としての能力を身に付けるために、一緒に学んでいこうと考えています。
経歴
1980年慶應義塾大学経済学部卒。同年東京国税局に入局し、徴収部・総務部で勤務した後、法務省訟務局租税訟務課係長、国税庁徴収部徴収課課長補佐、税務大学校教授、葛飾税務署副署長、国税不服審判所審判官などを経て、2016年高松国税不服審判所長を最後に退官。現在税理士。
担当科目
●租税法ケーススタディC ●租税法研究指導Ⅰ・Ⅱ

廣 本 敏 郎 Hiromoto Toshiro (客員教授)



現在、世界の資本市場は、近年頻発する会計不正を防止すべく、公認会計士監査に大きな期待を寄せています。その社会的期待を背景に、わが国では、特に2002(平成14)年以降、監査基準の見直しが繰り返し行われてきました。2011年に発覚したオリンパス事件を受けて「監査における不正リスク対応基準」が策定されましたが、その策定の最中に、東芝で不正会計が行われていたこと、そして、公認会計士監査がそれを防ぐことができなかったことを深刻に受け止めた金融庁は、2015年10月に「会計監査の在り方に関する懇談会」を設置し、2016年3月に「会計監査の在り方に関する懇談会」提言が公表されました。かくして、我が国における監査規制は、監査規範の厳格化を求める規制の在り方から監査現場での基準に基づく監査の実効性を確保する方向へと転換しました。こうしたダイナミックな監査の世界について、皆さんと一緒に理解を深めたいと思います。
経歴
1981年に一橋大学専任講師(商学部)に就任、助教授を経て、1993年に一橋大学教授となりました。1986年から1988年にかけてアメリカに留学、30代の私はスタンフォード大学およびハーバード大学に滞在して楽しくも充実した研究生活を送りました。それまで米国管理会計論の歴史的研究を行ってきましたが、米国留学を契機に、当時、トップクラスの国際競争力で世界から注目されていた日本の製造企業の経営、特に管理会計システムについて研究を行うようになりました。2010年3月一橋大学を退職、同4月金融庁に置かれた公認会計士・監査審査会の常勤委員に就任、2期務めて、2016年に会長に就任、2019年に退任しました。なお、2001年から2004年まで公認会計士試験2次試験委員、2005年から2006年まで同3次試験委員を務めました。2009年から2012年、日本原価計算研究学会の会長を務めました。また、税務大学校、東京大学、京都大学、東北大学、松山大学などで非常勤講師(原価計算または管理会計)を歴任しました。
担当科目
●監査ケーススタディB

兼担教員・兼任講師陣

秋山 高善 Akiyama Takayoshi

現  職:共栄大学国際経営学部 教授
担当科目:租税法ケーススタディE 租税法研究指導Ⅰ・Ⅱ

浅見 透 Asami Toru

現  職:税理士(浅見会計事務所 所長)
     明治大学経営学部 客員教授
担当科目:税務会計制度 租税法演習

東 信男 Azuma Nobuo

現  職:会計検査院 事務総長官房調査課
     国際検査情報分析官
担当科目:公会計制度

石田 万由里 Ishida Mayuri

現  職:玉川大学経営学部 准教授
担当科目:財務会計C・財務会計D

井出 裕子 Ide Yuko

現  職:千葉商科大学会計大学院会計ファイナンス研究科 客員准教授
担当科目:租税手続法 租税法ケーススタディF

岩崎 政明 Iwasaki Masaaki

現  職:明治大学専門職大学院
     法務研究科 専任教授
担当科目:租税法研究指導Ⅰ・Ⅱ

越智 信仁 Ochi Nobuhito

現  職:尚美学園大学総合政策学部 教授
担当科目:監査の原理

北村 康行 Kitamura Yasuyuki

現  職:EY新日本有限責任監査法人
担当科目:会計・監査の制度と実務

許 英姿 Kyo Eishi

現  職:上海愛希拓科信息技術有限公司代表
担当科目:国際会計実務

倉田 幸路 Kurata Koji

現  職:立教大学 名誉教授
担当科目:財務会計ケーススタディB 財務会計外国書講読

小阪 敬志 Kosaka Takashi

現  職:日本大学法学部 准教授
担当科目:連結財務諸表B

小松 義明 Komatsu Yoshiaki

現  職:大東文化大学経営学部 教授
担当科目:アメリカ会計制度

近藤 大輔 Kondo Daisuke

現  職:立正大学経営学部 准教授
担当科目:管理会計演習

坂本 雅士 Sakamoto Masashi

現  職:立教大学経済学部 教授
担当科目:租税法ケーススタディD 租税法研究指導Ⅰ・Ⅱ

髙橋 勝 Takahashi Masaru

現  職:公認会計士(高橋勝事務所代表)
担当科目:内部統制監査

千葉 貴律 Chiba Takanori

現  職:明治大学経営学部 専任教授
担当科目:環境会計

津田 良洋 Tsuda Yoshihiro

現  職:公認会計士
担当科目:国際監査基準

中西 貢 Nakanishi Mitsugu

現  職:明治大学経営学部 専任教授
担当科目:リスク・マネジメント 経営統計 

中舍 寛樹 Nakaya Hiroki

現  職:明治大学専門職大学院
     法務研究科 専任教授
担当科目:民法A

西口 昌宏 Nishiguchi Masahiro

現  職:EY新日本有限責任監査法人
担当科目:会計・監査の制度と実務

橋本 宜幸 Hashimoto Yoshiyuki

現  職:公認会計士
     (EY新日本有限責任監査法人)
担当科目:監査制度 公監査

平田 厚 Hirata Atsushi

現  職:明治大学専門職大学院
     法務研究科 専任教授
担当科目:民法B

平屋 信洋 Hiraya Nobuhiro

現  職:明治大学経営学部 専任講師
担当科目:企業ファイナンスの原理 企業価値評価

藤本 佳久 Fujimoto Yoshihisa

現  職:明治大学経営学部 専任教授
担当科目:統計学

別所 徹弥 Bessho Tetsuya

現  職:税理士(EY税理士法人 パートナー)
     麗澤大学大学院経済研究科 特任教授
担当科目:国際税務

松岡 啓祐 Matsuoka Keisuke

現  職:専修大学法科大学院 教授
担当科目:金融商品取引法

味水 佑毅 Misui Yuki

現  職:流通経済大学流通情報学部 准教授
担当科目:マクロ経済学 ミクロ経済学

宮島 裕 Miyajima Yutaka

現  職:共栄大学国際経営学部 専任教授
担当科目:財務会計の原理Ⅰ・Ⅱ 国際会計研修

村上 翔一 Murakami Shoichi

現  職:敬愛大学経済学部 専任講師
担当科目:財務会計A・財務会計B

弥永 真生 Yanaga Masao

現  職:筑波大学ビジネスサイエンス系 教授
担当科目:ディスクロージャー制度 比較会計制度

山田 康裕 Yamada Yasuhiro

現  職:立教大学経済学部 教授
担当科目:財務会計演習Ⅰ・Ⅱ

吉武 一 Yoshitake Hajime

現  職:太陽誘電株式会社 常勤監査役
      (社)日本内部監査協会理事
担当科目:内部監査制度 システム監査