MBA, Meiji Business School

MBA 明治大学ビジネススクール

【明治MBA】2021年度新規専任教員の紹介

明治大学ビジネススクール(MBA)は、2021年度、あらたに3人の専任教員を迎えました。マネジメント領域とアカウンティング領域(税法)の指導体制をさらに強化し、社会人が働きながらMBA取得を目指すことをバックアップし、より高いレベルのビジネス教育を提供していきます。

岡 俊子 専任教授 OKA Toshiko, Professor



経歴
1986年一橋大学卒業 1992年米国ペンシルベニア大学ウォートンスクール経営学修士(MBA)。1986年に等松トウシュロスコンサルティングに入社後グループ内異動等を経て、アビームM&Aコンサルティング代表取締役社長CEO。経済産業省産業構造審議会委員、ソニー、ENEOSホールディングス等の社外取締役を勤める。2004年から明治大学専門職大学院グローバル・ビジネス研究科兼任講師。著書:『資本コスト入門』(中央経済社)、『M&Aにおける第三者委員会の理論と実務』(商事法務)など多数。

主な担当講義(マネジメント領域)
M&A概論/M&A演習/ディールサイクル/ディール演習/事業継承とM&A/ベンチャーのエコシステム/論文演習Ⅰ/論文演習Ⅱ

受験生・学生へのメッセージ
企業が持続的成長を目指すためにM&Aは強力な経営のツールである。景気変動に影響を受けながらも、グローバルでも日本でも、ここのところM&Aは増加傾向にある。しかしながらM&A実行後の減損、高値づかみをした等の報道は後を絶たない。どうすればM&Aを使いこなせるのか?どう活用すればよいのかを受講生と一緒に議論したい。

鈴木 孝直 専任教授 SUZUKI Takanao, Professor



経歴
慶応義塾大学商学部卒業後、国税庁に入庁。税務署長、長崎大学経済学部・同研究科助教授、国税局部長、OECD租税委員会シニア・タックス・アナリスト、国税庁調査課長、国税庁法人課税課長、税務大学校研究部長等を歴任。2018年7月から2020年8月まで税理士試験員。ハーバード大学国際租税講座修了。2021年4月から現職。

主な担当講義(アカウンティング領域(税法))
租税法基礎/タックス・マネジメント基礎/タックス・マネジメント応用/資産課税法/ケース・スタディⅠ(アカウンティング)/論文演習Ⅰ/論文演習Ⅱ

受験生・学生へのメッセージ
個人経営であれ会社経営であれ、事業を行っていく上で税は避けて通れない問題です。そのため、付加価値の高い安定した経営判断をするためには、総合マネジメントの一環として税務リスクをコントロールする必要があります。その際、社会・経済が複雑化し大きく変化する中で、法令順守を大前提として、税務判断を的確に行うことの重要性が増しています。租税制度の根幹をなす基本的考え方から始め基礎から着実に知識を積み上げ、応用力を要する最新の課題にも適切に対応できるようになることを目指します。

若山 俊弘 特任教授 WAKAYAMA Toshihiro, Professor



経歴
シラキュース大学(米国)博士課程修了後、米国ゼロックス社中央研究所勤務。その後、1996年より、国際大学(International University of Japan)国際経営学研究科にて、准教授及び教授。1996年、MITスローン経営大学院にて、「ビジネス・プロセス国際会議」共同議長。2010年、INSEAD(シンガポール)、韓国科学技術院(KAIST)、清華大学(北京)と共に、「グローバル戦略国際会議」を開催(於東京)。著書:Harvard Business Review, MIT Sloan Management Review, DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー, 「Global Strategies for Emerging Asia」(共編著)、Jossey-Bass/Wiley、「Information and Process Integration in Enterprises」(共編著)、Kluwer Academic Publisher、など。講演・ワークショップ:日本銀行、IBM(米国)、三菱総合研究所、オラクル、デロイト・トーマツ・コンサルティング、富士通研究所、富士ゼロックスなど。

主な担当講義(マネジメント領域)
Strategic Management/Innovation and New Business Creation/Competitive Strategy in the Digital Economy/経営戦略論/デジタル経済下の競争戦略/論文演習Ⅰ/論文演習Ⅱ

受験生・学生へのメッセージ
世界の研究者の弛まぬ努力により、経営理論は素晴らしい進化を遂げています。このような理論体系が現場のマネージャーにとって大きな実践的資産になることは言うまでもありませんが、その一方で「理論」と「実践」の間にはやはり距離があることも事実です。経営現場の実践課題は様々な側面(開発、生産、販売、マーケティング、財務、人材、組織能力構築など)を持ち、なおかつそれらが相互に干渉、錯綜する複合体で、特定理論の「応用」で解が見えるほど単純ではありません。したがって、現場のマネージャーは、経営資産としての理論体系をベースとしながらも、個々の経営課題に対し、その固有性、特異性を考慮しつつ独自の解を創造的に構築していく「実践力」が必要になります。明治大学ビジネス・スクールにおいては、ケース教材の活用などにより皆さんがこのような理論的かつ創造的実践力を身に着けていく一助になればと思っています。

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