プロフィール
氏名 | 山田 結稀(ヤマダ ユウキ) | 年月生 | 1998年4月生 |
---|---|---|---|
学歴 |
2020年3月 明治大学法学部卒業
2022年3月 明治大学大学院法学研究科博士前期課程修了
2023年4月 明治大学大学院法学研究科博士後期課程入学
|
||
職歴 (教育歴) |
2020年4月~2022年3月 明治大学法学部TA
2023年4月~2024年3月 明治大学大学院法学研究科RA 2024年4月~ 明治学院大学法学部特別TA 2024年4月~ 國學院大学法学部フェロー 2024年4月~ 明治大学法学部助手 |
||
研究助成 | 公益財団法人石井記念証券研究振興財団 令和 5年度研究助成(博士後期課程大学院生)採用 | ||
専攻分野 | 会社法、金商法 | 指導教員 | 柿﨑 環 |
研究テーマ | リスクマネジメントと取締役会による監督についての法的研究 | ||
担当可能科目 | 会社法、金商法、商法、法学 | 使用可能言語 | 英語、独語 |
外部リンク | ・researchmap https://researchmap.jp/yukiyuki_co_recht_
|
研究業績
発行・掲載・発表 年月 |
著書・学術論文・翻訳書名および 研究報告(発表)題名 |
掲載誌名または 発表場所 |
発行所等 |
---|---|---|---|
(口頭発表-査読なし) | |||
2023年11月25日 | 取締役の情報収集権をめぐる議論状況とその展望
|
明治大学商法研究会
|
|
2023年12月2日 | 取締役の情報収集権をめぐる議論の現在地 |
明治大学法学研究科院生研究会 |
|
2023年12月16日 | 【判例研究】企業の雇用における不平等取扱いが「憲法の趣旨に反する」ものの当時の状況に照らして 公序良俗違反とは(一部を除いて)認定されなかった事例〈野村證券コース制差別事件〉 東京地判平成14(2002)年2月20日 判例時報1781号34頁 | 明治大学ジェンダー法センター判例研究会 |
|
2023年12月23日 | 上場会社法制における規制手法の展望 —ソフトロー活用の可能性とその正当(統)性について— | 第13回東西大学院法学研究科院生研究交流会 同志社大学今出川キャンパス扶桑館103教室 |
|
2024年10月31日 | 取締役のジェンダー多様性 —取締役の質的向上による効果日本的なガバナンスを目指して— | 法学研究会(助手報告会) 明治大学駿河台キャンパス リバティタワー7階1074教室 |
|
2024年12月14日 | ドイツにおけるCSRと法をめぐる議論について | 第14回東西大学院法学研究科院生研究交流会 立命館大学衣笠キャンパス存心館ZS408教室(4階) |
|
2024年12月27日 | 女性にとって不利益な社宅制度を運用し続けたことにつき不法行為を認定した事例 東京地判令和6年5月13日ジュリスト1601号4頁(AGCグリーンテック事件) | ジェンダー法センター判例研究会 オンライン |
|
2025年3月15日 | ドイツ・サプライチェーン・デューデリジェンス法(LkSG)の近時の動向 -EU・CSDDD の影響を踏まえて- | 日独比較企業法研究会 オンライン |
|
2025年3月18日 | コーポレートガバナンスの中枢を担いうる 内部監査の高度化に向けて −委員会設置会社におけるその役割を見据えながら− | 公益財団法人日本内部監査研究所 VORT京橋5階 |
|
(論文-査読有り) | |||
2023年9月8日 | 上場会社等の取締役の情報収集権についての一考察─現代における取締役の情報収集権の必要性の確認と解釈の余地─ (本論文は明治大学法学研究科第42回山田準次郎賞を受賞) |
『法学研究論集』 第59号pp.113-135 |
明治大学大学院 |
2024年2月28日 | アメリカにおける取締役の情報収集権に関する一考察(上) | 『法学研究論集』 第60号pp.207-228 |
明治大学大学院 |
2024年7月31日 | 取締役会のジェンダー多様性に向けて─企業における多様性確保に向けた序論的考察─ (本論文は明治大学法学研究科第43回山田準次郎賞を受賞) |
『法律論叢』 第97巻第1号pp.199-224 |
明治大学法学部 |
2024年9月6日 | VUCA 時代における取締役会による内部監査整備の必要性─サステナビリティ開示情報に内部監査が価値を与える─ | 『法学研究論集』 第61号pp.78-97 |
明治大学大学院 |
2025年3月31日 | コーポレートガバナンスの中枢を担いうる内部監査の高度化に向けて -委員会設置会社におけるその役割を見据えながら- | 『内部監査』 9号(2025)pp.71-82 |
公益財団法人日本内部監査研究所 |
(受賞) | |||
2023年12月19日 | 内部監査による取締役会への情報提供機能の可能性─サステナビリティ情報開示基準の高度化に対応する内部監査の活用に向けて─ | 公益財団法人 日本内部監査研究所 第3回(2023年度)懸賞論文 |
佳作 |
2024年3月9日 | 取締役選任プロセスにおけるジェンダー平等に関する一考察—現行法の活用可能性と課題を中心に— | 明治大学専門職大学院法務研究科 2023年度専門法曹養成機関学術奨励賞 一般の部 |
優秀賞 |
2025年1月31日 | コーポレートガバナンスの中枢を担いうる内部監査の高度化に向けて-委員会設置会社におけるその役割を見据えながら- | 公益財団法人 日本内部監査研究所 第4回(2024年度)懸賞論文 |
優秀賞 |
2025年3月14日 | 取締役の環境配慮責任 — ドイツLkSGとEU・CSDDDから見る近時の潮流 — | 明治大学専門職大学院法務研究科 2024年度専門法曹養成機関学術奨励賞 一般の部 |
努力賞 |
※この博士後期課程名簿は掲載者本人の了解の上、公開しています。