授業紹介

　　日本の歴史には私たちとは異なる多様な「異質な他者」が登場します。
　　また、外来の異質な文明を受容しつづけてきた日本の歴史は、「異質な他者」との格闘の歴史です。
　　ですから、日本政治思想史を学ぶことによって、私たちは二重の意味で「異質な他者」と出会うことになります。
　　「異質な他者」とともに時空を超えた旅に出ましょう。必ずや、これまでとは異なる政治の世界が見えてきます。

　　現代人の現実認識はかなりの部分まで、情報メディア、とくにマスメディアが提供する情報に基づき形成されているといって過言ではありません。
　　この２つの科目では、マスメディアの構造と社会的機能について概観します。
　　「マスメディア論」では社会制度としてのマスメディアの市場構造、法規範的環境、そしてニュース制作過程といったテーマを取り上げます。
　　また、「メディアと世論」では、メディアが個人の意識や行動に対してどのような影響を及ぼしているかについて考察します。
 

　　虐げられている人々を救うために何ができるのか。
　　この問いに答えるために、20世紀の多くの知識人や社会運動家が、この地にあった政治体制にかかわってきました。
　　このように理解すれば、歴史や政治を暗記科目から脱皮させ、思わぬつながりを持ったテーマの宝庫とすることができます。
　　多様な民族、宗教、文化をもつこの地域の政治を学ぶことは、独裁、社会主義、ナショナリズムなどについて、新たな視点で考えていくことでもあります。

 　　皆さんにとって「働く」ことはどんなイメージですか？「働く」ことは、
　　様々な人とのかかわりの中で学びながら成長する、私たちの生涯を通じて続く活動であり、
　　個々の家庭や職場レベルの事柄から、組織・企業レベル、法制度・政策レベルの事柄まで、
　　幅広い事柄から影響を受けています。
　　グローバル化や情報化の進展で職場環境や働き方が大きく変わる中で、
　　私たちが「自分らしく活き活きと働く」ためには、何が必要なのでしょうか。
　　産業心理学は、働く人の心理や行動が組織や職場、家庭などの環境からどのような影響を受けているかに着目し、
　　より活き活きと働きやすい組織や環境をどう作っていくかについて考える学問です。
　　モチベーションやリーダーシップ、ダイバーシティ＆インクルージョン等、今日の仕事と
　　働き方をめぐる諸課題について、ぜひ一緒に考えてみませんか。

　　政治学・社会学を学ぶにあたって、知っておいてほしい基本的な事柄、トピックスを取り上げます。
　　各回の担当者が「政治学理論」、「政治史・政治思想」、および「社会学」のさまざまなテーマを入門的に解説します。
　　これらを通じて、政治学科で学ぶ内容に興味を持ってもらい、一年次から専門教育につながる学習を促すことがねらいです。

 　　労働経済学は「働く」ことに注目して、人や社会が幸せになるための道筋を考える学問です。
　　今起きている社会問題、たとえば賃金格差や長時間労働はなぜ起こるのでしょうか。
　　この授業では、問題の原因を探り、解決のための有効な対策を模索します。
　　私たち一人ひとりの幸せ、ひいては社会全体の幸福を高めるために何ができるのかを、
　　経済学を学びながら一緒に考えてみませんか。

 　　経済変動の仕組みを知ることは、航海に出るのに海図や気象について知ることと同じです。
　　家を買うなら住宅ローンの金利動向、自分の会社が海外進出するならその国の成長見通し。
　　自分の力では変えられなくとも、どれも考えるべき前提です。経済変動論では経済データの動きを説明する理論
　　を学び、パソコンで実際にデータ解析する手法を習得します。経済の海を渡るため、一緒に準備しませんか。

　　経済学科の学生のなかには、「経済学を学ぼう」という高い理想をもって入学したものの、「経済学がわからない」、
　　「経済学はどうやって学習するのか」という壁にぶつかるケースが多々あります。
　　本講座は「経済学を何から学んでいいのかわからない」「経済学を学ぶにはどういった文献を読んだらいいのか」
　　といった学生に対して、経済学の基礎を提供することを目的としています。
　　本講座では、経済学の基礎について理論、歴史、政策、総合の分野から専門の教員が講義を行い、経済学をやさしく解説します。
　　履修者は各分野の専門教員から経済学の基礎を学ぶとともに、今後の経済学研究の出発点にしてください。

　　 “中小企業”と聞くと、ほとんどの人が大手企業より力が弱く、また目立たない存在という印象を持っています。
　　しかし、日本企業の99%以上は中小企業であり、日本経済は中小企業によって支えられています。
　　つまり、中小企業の発展は日本経済の発展に直結しているのです。また有名な大企業も、多くの中小企業の支えなしでは存続できません。
　　そこで、経済発展、経済環境変化、産業構造転換と中小企業経営との関係を理論と実証の側面から考察します。

　　持続可能な活力ある地域社会と倫理的経済の実現を目指す協同組合という事業体が今、
　　注目されています。地球環境危機だけでなく人間存在の意味が大きく揺らぐなかで、
　　希望とともにある未来を切り拓くために私たちに何ができるのか。
　　授業では、地域の暮らしの現実から社会の抱えている課題を可視化し、
　　共生と協同の思想にもとづく新たな社会経済の可能性を探究します。

　　目まぐるしく変化する世界の中で、人口減少社会となった日本が進む道
　　を、財政、住民自治分析の中から答えを探りたい。そのためには、問題意識を持つことが必要です。
　　日常的に、漠然と得られた情報、経験、それは一つのエピソードです。
　　それが、問題であるのか否か、確認するためにはエビデンスが必要です。
　　財政、税制などの財政事象の国際比較、歴史的比較データの中から分析を進めましょう。

　　行政、企業、地域社会、3つのテーマを柱として、それぞれに関わる講義を行います。
　　講師は、地域あるいはそれに関連する現場でご活躍されている先生方で、その経験をもとに、
　　各分野の現状と問題点、課題などについてお話しいただきます。
　　地域において政策を展開・運用する際の、地域の「実態」を十分に理解できるようになることを目的としています。
　　自治体の政策形成、地域活性化、まちづくりなど、理論だけでは得られない貴重な体験談等も紹介していただきます。
　　なお、初回と最終回は、専任教員による講座の概要、成績評価等のガイダンスを含めた導入講義とまとめの講義を行います。
　　また「地域研究インターンシップ」を経験したOB・OGの話を聞いて、この総合講座がもつ意義に対する理解を深めます。
　　こうした一連の講義により、地域づくりの最先端の取り組み状況を理解できるようになるとともに、3年生時に実施される
　　「地域研究インターンシップ」に参加する際の、「基礎体力」＝知識・見識・常識を身につけることも目的です。
　　地域行政学科の必修科目であるため卒業のために必要なだけでなく、3年次の地域研究インターンシップに参加することを
　　目指す学生は、本講座を受講し、単位修得をしておかなければなりません。