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森下正ゼミナール<中小企業論>

森下正ゼミナール<中小企業論>

2022年度「ちちぶアンバサダー」委嘱式でのゼミ生による代表挨拶 注:ちちぶアンバサダーとは、秩父地域の企業を訪問し、学生目線でその企業の概要や魅力をインスタグラムで発信する「広報大使」のこと

研究内容

授業風景

森下ゼミでは、世界中のどこの国でも、全企業に占める割合が95〜99%もある中小企業を対象とした研究を行っています。この中小企業が持続的に発展することは、一国の経済はもとより、豊かな地域経済・社会の実現につながります。こうした特徴を持つ中小企業に対して、マーケティング論、ブランド論、ロジスティクス論、協同組合論、トヨタ生産方式(TPS)などに基づいて、企業訪問や現地視察、あるいはヒアリングやアンケートを実施し、現実の企業経営から学ぶことで、企業の発展に資する戦略を導き出す研究活動を行っております。

ゼミナール活動の進め方

燕三条工場の祭典(斎藤工業視察中)

授業は課題図書に基づいて、事前にゼミ生全員が発表用資料を作成し、授業時にパワーポントを使用して発表し、その後、質疑応答を通じたディスカッションを行います。ちなみに2024年度の図書は、中小企業庁(2023)『2023年版 中小企業白書』、商工総研(2024)『第27回(2023年度)中小企業活性化懸賞 レポート受賞作品集』などです。また、現場、現物、現実の三現主義に基づいて、企業に直接訪問し、インタビューを行う調査を、夏休みや春休みなどに実施しています(2024年度は愛知県豊田市、京都府京都市、岐阜県多治見市・土岐市・可児市、静岡県浜松市、などで実施)。

卒業論文テーマの例

『産地活性化に資する中小企業の経営革新に関する研究~産地企業のブランド戦略を中心に~』
『地域資源活用による中小企業のマーケティング戦略~秩父地域を事例として~』
『企業城下町における中小製造業の持続的発展に資する経営革新に関する研究』
『人づくりと地域産業の活性化』
『グローバル経済時代における中小トラック運送業の生き残り戦略』
『企業変革に求められる経営理念の機能と実践』
『組合等連携組織の活性化を通じた中小企業経営の再生』
『100年企業を実現するための経営者像と経営志向〜持続的発展成長に資するマーケティング戦略〜』 
『地域経済再生に資する社会的中小企業の機能と役割』
『中小製造業の事業承継と持続的発展~人口減少に伴う経営危機からの脱却~』

他大学・企業との活動実績

2008年度より現在>
・秩父ビジネススクール(秩父地域地場産業振興センター主催)でのサポート
・燕三条経営者技術研究会(燕商工会議所主催)でのサポート及び現地調査

2022年度より現在>
ちちぶの広報部 ちちぶアンバサダーとしての調査・広報活動

卒業生の進路

起業>
・メンタルヘルステクノロジーズ、Avenir、Art-Value、BM総研、みらい政策研究機構、ブリングアウト

■製造業・建設業・鉱業・農業
ビューテック 日鉄鉱業 お陽様農園 アマダ ヱスビー食品 高砂熱学工業 NLフーズ 小松製作所 集英社 イシダ 三和シャッター工業 加茂繊維 アイダエンジニアリング 小野薬品工業 島津製作所 日本製鉄 アドバネクス 武蔵エンジニアリング 小原歯車工業 日東工器 不二越 ソディック オークマ 三菱アルミニウム 小野測器 MARUWA ハマサン マレリ パール金属 京セラドキュメントソリューションズ オカムラ しのはらプレスサービス 日本電子 日酸TANAKA 平田機工 マルマテクニカ リングアンドリンク オーデリック 日新シール工業 アルインコ 七星科学研究所 沢井製薬 八千代工業 安川電機 富士フイルム 日立製作所 オリンパス 金子製作所 住友林業 森永乳業 帝人 ファナック 日本ガイシ 横浜ゴム DHC ヤマハ発動機 ウシオ電機 シロキ工業 キーエンス トヨタ自動車東日本 ノリタケカンパニーリミテド コンパックコンピュータ(デル) SUBARU リコージャパン ミサワホーム 河合楽器製作所 セイコーエプソン NECプラットフォームズ 三和テッキ ニフコ 日研工作所 ボッシュオートモーティブシステム ローム 牧野フライス製作所 スタンレー電気 カネダイ LIXIL 日本シイエムケイ シンワ測定

運輸・電気・通信業>
・京王バス、神奈川中央交通、日本通運、鴻池運輸、西濃運輸、ジーエスケイ、日新、日本トランスシティ、東計電算、駿和物流、リコーロジスティクス、ヤマト運輸、ヤマトシステム開発、諸星産業、NTTドコモ

金融・保険・不動産業>
・三井住友銀行 SMBC日興証券 あいおいニッセイ同和損保 東京建物 大樹生命保険 東京海上日動 アフラック生命保険 北海道労働金庫 タキヒヨー 浜松信用金庫 空港施設 みずほHD 横浜銀行 北洋銀行 中小企業金融公庫 いちよし証券 ライフ JA三井リース(旧 三井リース) 西日本シティ銀行 東海東京証券 損害保険ジャパン日本興亜(旧 日本興亜損害保険) 中央労働金庫 三菱東京UFJ銀行(旧 東京三菱銀行) 第四銀行 八十二銀行 エイアイジー・スター生命保険(ジブラルタ生命保険)

卸・小売業、飲食・宿泊業>
・ユアサ商事、月星商事、パール金属、タキヒヨー、マクニカ、ニトリ、全日空商事、ドンキホーテ、マツモトキヨシ、イトーヨーカドー、休暇村協会、日本ビューホテル、三洋貿易、コパスティックジャパン、トラスコ中山、東急百貨店

サービス業・ソフトウェア業>
・NSコーポレーション アイピーエス パーク24 日本M&Aセンター デジタルアーツ 古田土経営 マネジメントソリューションズ ソニックグロウ 大塚商会 北関東綜合警備保障 NECソリューションイノベータ 日本ユニシス ケンブリッジ・テクノロジー・パートナーズ デジタル・アドバタイジング・コンソーシアム セールスフォース 日本経営 首都圏リース みらい政策研究機構 休暇村協会 日本ビューホテル 日新情報システム開発 オービック 楽天 創造経営センター マイクロソフト アイヴィス インテック JVプロデュース ホールマン 森ビル流通システム 日本情報産業 キヤノンソフト情報システム(旧 蝶理情報システム) ビジネスコンサルタント P&Dヒロサワ 日本公文教育研究会 SAPジャパン ディスコ 大和総研 エース事務機 アビームコンサルティング フリール トーハン 日本音楽著作権協会 経済情報センター NECインフロンティア ぎょうせい総合研究所 ダイナム エコ・プラン 立川経理 マリオネットコーポレーション

公務・支援機関>
・全国中小企業団体中央会 東京都中小企業団体中央会 山口県警察 警視庁 関東甲信越国税局 日本商工会議所 大分県警察本部 熊本市役所 日本商工会議所 名古屋商工会議所 東京商工会議所 品川区役所 下松市役所 千葉県中小企業団体中央会 志木市役所