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森下正ゼミナール<中小企業論>

森下正ゼミナール<中小企業論>

中野あいロード商店街とのコラボ活動

研究内容

授業風景

森下ゼミでは、世界中のどこの国でも、全企業に占める割合が95〜99%もある中小企業を対象とした研究を行っています。この中小企業が持続的に発展することは、一国の経済はもとより、豊かな地域経済・社会の実現につながります。こうした特徴を持つ中小企業に対して、マーケティング論、ブランド論、ロジスティクス論、協同組合論、トヨタ生産方式(TPS)などに基づいて、企業訪問や現地視察、あるいはヒアリングやアンケートを実施し、現実の企業経営から学ぶことで、企業の発展に資する戦略を導き出す研究活動を行っております。

ゼミナール活動の進め方

燕三条工場の祭典(斎藤工業視察中)

授業は課題図書に基づいて、事前にゼミ生全員が発表用資料を作成し、授業時にパワーポントを使用して発表し、その後、質疑応答を通じたディスカッションを行います。ちなみに2021年度の図書は、中小企業庁(2020)『2020年版 中小企業白書』、安藤信雄(2021)『多様性と持続可能性の視点で考える中小企業論』などです。また、現場、現物、現実の三現主義に基づいて、企業に直接訪問し、インタビューを行う調査を、夏休みや春休みなどに実施しています(2019年度は愛知県豊田市、山形県山形市・天童市などで実施)。

卒業論文テーマの例

『産地企業の持続的発展に資する研究』
『持続的発展に資する中小宿泊業の生産性向上に関する研究』
『産地活性化に資する中小企業の経営革新に関する研究~産地企業のブランド戦略を中心に~』
『地域資源活用による中小企業のマーケティング戦略~秩父地域を事例として~』
『企業城下町における中小製造業の持続的発展に資する経営革新に関する研究』
『人づくりと地域産業の活性化』
『グローバル経済時代における中小トラック運送業の生き残り戦略』
『企業変革に求められる経営理念の機能と実践』
『組合等連携組織の活性化を通じた中小企業経営の再生』
『100年企業を実現するための経営者像と経営志向〜持続的発展成長に資するマーケティング戦略〜』

他大学・企業との活動実績

2008年度より現在>
・秩父ビジネススクール(秩父地域地場産業振興センター主催)でのサポート
・燕三条経営者技術研究会(燕商工会議所主催)でのサポート及び現地調査

卒業生の進路

卒業生の進路(順不同)
起業>
・メンタルヘルステクノロジーズ、Avenir、Art-Value、BM総研、みらい政策研究機構、ブリングアウト

製造業>
・小松製作所、集英社、イシダ、三和シャッター工業、加茂繊維、Joyson Safety Systems JAPAN、アマダ、アイダエンジニアリング、島津製作所、日本製鉄、小野薬品工業、不二越、日東工器、ビューテック、しのはらプレスサービス、岡村製作所、アルインコ、七星科学研究所、沢井製薬、八千代工業、安川電機、富士フイルム、日立製作所、オリンパス、住友林業、森永乳業、帝人、ファナック、日本ガイシ、横浜ゴム、ヤマハ発動機、ウシオ電機、キーエンス、トヨタ自動車東日本、ノリタケカンパニー、日本HP、スバル、リコージャパン、ミサワホーム、河合楽器製作所、セイコーエプソン、ニフコ、日研工作所、ボッシュ、ローム、牧野フライス製作所、スタンレー電気、LIXIL、日本シイエムケイ

運輸・電気・通信業>
・京王バス、神奈川中央交通、日本通運、鴻池運輸、西濃運輸、ジーエスケイ、日新、日本トランスシティ、東計電算、駿和物流、リコーロジスティクス、ヤマト運輸、ヤマトシステム開発、諸星産業、NTTドコモ

金融・保険・不動産業>
・アフラック生命保険、北海道労働金庫、浜松信用金庫、みずほHD、横浜銀行、北洋銀行、中小企業金融公庫、いちよし証券、ライフ、JA三井リース、西日本シティ銀行、東海東京証券、損害保険ジャパン日本興亜、中央労働金庫、東京建物、三菱東京UFJ銀行、第四銀行、八十二銀行、エイアイジー・スター生命保険

卸・小売業、飲食・宿泊業>
・月星商事、パール金属、タキヒヨー、マクニカ、ニトリ、全日空商事、ドンキホーテ、マツモトキヨシ、イトーヨーカドー、休暇村協会、日本ビューホテル、三洋貿易、コパスティックジャパン、トラスコ中山、東急百貨店

サービス業・ソフトウェア業>
・日本ユニシス、日本経営、楽天、セールスフォース、ビジネスコンサルタント、パーク24、マイクロソフト、大和総研、ケンブリッジ・テクノロジー・パートナーズ、デジタル・アドバタイジング・コンソーシアム、大塚商会、首都圏リース、日新情報システム開発、オービック、創造経営センター、アイヴィス、インテック、JVプロデュース、ホールマン、森ビル流通システム、日本情報産業、キヤノンソフト情報システム、P&Dヒロサワ、日本公文教育研究会、SAPジャパン、ディスコ、エース事務機、アビームコンサルティング、フリール、トーハン、日本音楽著作権協会、経済情報センター、NECインフロンティア、エコ・プラン、立川経理、マリオネットコーポレーション

公務・支援機関>
・全国中小企業団体中央会、東京都中小企業団体中央会、千葉県中小企業団体中央会、日本商工会議所、東京商工会議所、名古屋商工会議所、大分県警察本部、品川区役所、下松市役所、志木市役所、熊本市役所