森下正ゼミナール＜中小企業論＞

『産地企業の持続的発展に資する研究』
『持続的発展に資する中小宿泊業の生産性向上に関する研究』
『産地活性化に資する中小企業の経営革新に関する研究～産地企業のブランド戦略を中心に～』
『地域資源活用による中小企業のマーケティング戦略～秩父地域を事例として～』
『企業城下町における中小製造業の持続的発展に資する経営革新に関する研究』
『人づくりと地域産業の活性化』
『グローバル経済時代における中小トラック運送業の生き残り戦略』
『企業変革に求められる経営理念の機能と実践』
『組合等連携組織の活性化を通じた中小企業経営の再生』
『100年企業を実現するための経営者像と経営志向〜持続的発展成長に資するマーケティング戦略〜』

2008年度より現在＞
・秩父ビジネススクール（秩父地域地場産業振興センター主催）でのサポート
・燕三条経営者技術研究会（燕商工会議所主催）でのサポート及び現地調査

2022年度より現在＞
ちちぶの広報部　ちちぶアンバサダーとしての調査・広報活動

卒業生の進路（順不同）
起業＞
・メンタルヘルステクノロジーズ、Avenir、Art-Value、BM総研、みらい政策研究機構、ブリングアウト

製造業＞
・日鉄鉱業、アマダ、ヱスビー食品、高砂熱学工業、NLフーズ、小松製作所、集英社、イシダ、三和シャッター工業、加茂繊維、アイダエンジニアリング、小野薬品工業、島津製作所、日本製鉄、アドバネクス、武蔵エンジニアリング、小原歯車工業、日東工器、不二越、ソディック、オークマ、ビューテック、三菱アルミニウム、小野測器、MARUWA、ハマサン、マレリ、京セラドキュメントソリューションズ、オカムラ、しのはらプレスサービス、日本電子、日酸TANAKA、平田機工　マルマテクニカ、リングアンドリンク、オーデリック、日新シール工業、アルインコ、七星科学研究所、沢井製薬、八千代工業、安川電機、富士フイルム、日立製作所、オリンパス、金子製作所、住友林業、森永乳業、帝人、ファナック、日本ガイシ、横浜ゴム、DHC、ヤマハ発動機、ウシオ電機、シロキ工業、キーエンス、トヨタ自動車東日本、ノリタケカンパニーリミテド、コンパックコンピュータ（デル）、SUBARU、リコージャパン、ミサワホーム、河合楽器製作所、セイコーエプソン、NECプラットフォームズ、三和テッキ、ニフコ、日研工作所、ボッシュオートモーティブシステム、　ローム、牧野フライス製作所、スタンレー電気、カネダイ、LIXIL、日本シイエムケイ、シンワ測定

運輸・電気・通信業＞
・京王バス、神奈川中央交通、日本通運、鴻池運輸、西濃運輸、ジーエスケイ、日新、日本トランスシティ、東計電算、駿和物流、リコーロジスティクス、ヤマト運輸、ヤマトシステム開発、諸星産業、NTTドコモ

金融・保険・不動産業＞
・SMBC日興証券、あいおいニッセイ同和損保、東京建物、大樹生命保険、東京海上日動、アフラック生命保険、北海道労働金庫、浜松信用金庫、みずほHD、横浜銀行、北洋銀行、中小企業金融公庫、いちよし証券、ライフ、JA三井リース、西日本シティ銀行、東海東京証券、損害保険ジャパン日本興亜、中央労働金庫、東京建物、三菱東京UFJ銀行、第四銀行、八十二銀行、エイアイジー・スター生命保険

卸・小売業、飲食・宿泊業＞
・ユアサ商事、月星商事、パール金属、タキヒヨー、マクニカ、ニトリ、全日空商事、ドンキホーテ、マツモトキヨシ、イトーヨーカドー、休暇村協会、日本ビューホテル、三洋貿易、コパスティックジャパン、トラスコ中山、東急百貨店

サービス業・ソフトウェア業＞
・日本M＆Aセンター、デジタルアーツ、古田土経営、マネジメントソリューションズ、ソニックグロウ、大塚商会、パーク24、北関東綜合警備保障、日本ユニシス、日本経営、楽天、セールスフォース、ビジネスコンサルタント、パーク24、マイクロソフト、大和総研、ケンブリッジ・テクノロジー・パートナーズ、デジタル・アドバタイジング・コンソーシアム、大塚商会、首都圏リース、日新情報システム開発、オービック、創造経営センター、アイヴィス、インテック、JVプロデュース、ホールマン、森ビル流通システム、日本情報産業、キヤノンソフト情報システム、P&Dヒロサワ、日本公文教育研究会、SAPジャパン、ディスコ、エース事務機、アビームコンサルティング、フリール、トーハン、日本音楽著作権協会、経済情報センター、NECインフロンティア、エコ・プラン、立川経理、マリオネットコーポレーション

農林漁業＞
・お陽様農園

公務・支援機関＞
・関東甲信越国税局、警視庁、全国中小企業団体中央会、東京都中小企業団体中央会、千葉県中小企業団体中央会、日本商工会議所、東京商工会議所、名古屋商工会議所、大分県警察本部、品川区役所、下松市役所、志木市役所、熊本市役所