大学院・専門職大学院科目の先取り履修制度について

 経営学部3 年次以上の大学院進学を検討している学生は、所定の要件(GPA)を満たしていれば、大学院経営学研究科の科目を16単位を上限として履修することができます。少人数で深い学習ができるとともに、大学院進学の際には、その単位を修了要件に含めることができます。3 年早期卒業制度とあわせることで、学士+ 修士学位の取得が5 年で可能となります。また、大学院経営学研究科において英語で行われる授業は、大学院経営学研究科と経営学部の共同設置科目となっており、経営学部の科目として履修し修得した単位は、経営学部の卒業要件単位に算入されます。
 他にも、所定の要件(GPA)を満たしていれば、専門職大学院会計専門職研究科の科目は最大14単位,専門職大学院ガバナンス研究科の科目は最大10単位まで履修することもできます。同研究科進学の際には、その単位を修了要件に含めることができます(経営学部の卒業要件単位には算入されません)。

<大学院>経営学研究科先取り履修制度

■経営学研究科 

■リサーチコースとマネジメントコース
 明治大学大学院経営学研究科は博士前期課程と博士後期課程に分かれており、前期課程にはリサーチコースとマネジメントコースがあります。リサーチコースは、経営学・会計学分野の特定テーマを深く探究する研究者を育成することを目的としたコースで、博士後期課程につながります。修了した者の多くが、経営・会計の専門家や研究者として幅広く活躍しています。
 一方、マネジメントコースは社会人を対象としたコースで、一度社 会に出た人が能力をブラッシュアップして実務の世界でさらなる活躍 を目指すことを目的としています。原則として3年以上の実務経験を有する社会人を対象としています。このコースでは、社会人が研究し やすいよう開講時間を夜間および土曜日に設定しています。

■ダブルディグリー・プログラム
 2010年度からマレーシア工科大学(UTM)、2013年度から韓国のウソン大学とのダブルディグリー・プログラムを開始しました。このプログラムは、経営学研究科に在籍しながら相手方大学の修士の学位 (UTM:経営管理工学、ウソン大学:経営学)を取得することができます。

<専門職大学院>ガバナンス研究科先取り履修制度

 ■ガバナンス研究科(公共政策大学院)
 広範な知識を備えた「公共政策のプロフェッショナル」を養成します。実務家教員と研究者教員が理論と実務を架橋した実践的な教育を展開し、自治体の首長、議員、公務員、会社員、NPO職員や、それらを目指す学部卒業生が切磋琢磨しながら学びます。また、社会人の利便性を図るためにインターネットでの授業配信も実施しています。ぜひガバナンス研究科の先取り履修制度をご活用ください。

◆2022年度ガバナンス研究科時間割・シラバスはこちらからご確認ください。
◆ガバナンス研究科公式facebookはこちらからご確認ください。

<特色・メリット>
(1) 多様な科目を設置 本研究科の授業は,理論と技術をバランスよく学び,多様なニーズに応えることができる4つの科目群から構成され,
   さまざまなニーズに対応した履修モデルを提供しています。各自の興味関心や学習目的により,自由度の高い履修が可能です。
(2) 実務家教員と研究者教員が高度かつ実践的な教育を展開 政治や行政の第一線で活躍する実務家教員と,幅広い学問知識を有した研究者教員が在籍しています。
     それらの教員が理論と実務を架橋した高度で実践的な教育を展開し,政治と行政のプロを養成しています。
(3) 多様な背景を持った学生とともに学習 本研究科には,地方自治体の市長・区長,議員,公務員,会社員,NPO 職員,公務員を目指す学部卒業生など多様な学生が在籍しており,
     多種多様な人々と切磋琢磨しながら学習します。少人数での グループワークやディスカッション通して,強固な人的ネットワークを形成することができます。
(4) 授業支援システム「リモート・ラーニング」で学業をサポートビデオ収録した授業をインターネット配信により視聴できるシステムを導入。授業の復習や,
     やむを得ない事情により欠席した場合などの学業をサポートしている。 

<専門職大学院>会計専門職研究科先取り履修制度

 ■会計専門職研究科(会計大学院)
 公認会計士や税理士などの「会計プロフェッショナル」を養成することを目的としています。「会計プロフェッショナル」とは、高度の専門知識とスキルに加え、職業倫理に裏打ちされた的確な判断力を有する人材を指します。将来、「会計プロフェッショナル」を志向する方は、 ぜひ会計専門職研究科の先取り履修制度をご活用ください。

3年早期卒業制度について