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ジェンダーセンター

上映会&トークイベント『道草』を開催しました

2022年10月19日
明治大学 情報コミュニケーション学部ジェンダーセンター

映画「道草」上映会・トークイベント

【主催】明治大学情報コミュニケーション学部ジェンダーセンター
【日時】2022年5月25日(水) 17:30~20:20
【会場】明治大学駿河台キャンパス グローバルフロント グローバルホール
【来場者数】60人
【コーディネーター】細野はるみ(明治大学名誉教授・情報コミュニケーション学部元教授)

【プログラム】
◆第1部:・映画「道草」上映
 (監督:宍戸大裕/95分)
◆第2部:講演・トーク
【登壇者】
 宍戸大裕 (本作品監督・映像作家)
 細野はるみ

・宍戸監督の講演
・質疑応答  

報告:細野はるみ
 ジェンダーセンターでは多様性の理解と共生社会の実現に寄与することを設立以来の目的の一つとしており、現在ではセンターの取り上げる課題として「ジェンダー」のほかに「ダイバーシティ」「承認」も加えて3つの項目をキーコンセプトとして掲げている。そうした中で、特に多様性への理解を深めるための問題提起をこめた企画として、2016年度には自閉症の女性とその周囲の人々を扱ったドキュメンタリー映画「ちづる」の上映会を、2018年度には知的障害者の社会参加を描いた舞台劇「幸福な職場」の映像化作品の上映会を実施してきた。今回はそれに次いで知的障害者の地域での自立生活を扱ったドキュメンタリー映画「道草」を通して、障害者、特に認識やコミュニケーションに困難があるために社会的に置き去りにされがちな知的障害者や自閉症、発達障害者をめぐる状況の理解への提言をめざした。一連の企画はこの3作で完結させる予定であったが、2020年春に予定していた上映会が新型コロナ感染症の蔓延のあおりを受けて中止となり、2年の時を経て本年何とか対面での開催にこぎつけることができた。
 今回の企画以前のものについては『ジェンダーセンター年次報告書』2016年度版、及び2018年度版をご参照いただきたい。
 学生たちにとって、大学という知的集団では特にこうした問題に興味関心がないと知的障害者には目を向けにくいかもしれない。義務教育期間中には教室で見かけた障害者も、知的に選別された集団である高校や大学へと進むにつれいつの間にか周囲から見えなくなってしまう。また性的少数者や人種差別を受ける当事者たちと比べると知的や発達の障害者は声を上げにくく、社会的状況とともに障害そのものの特性により、当事者本人の声をすくい上げることは困難である。知的障害者をめぐる一連の問題提起を企画したのも、まずは広くこの問題に目を向けてほしいからであった。
 映画「道草」は家族によるケアや障害者施設、病院などでの生活から離れて地域で支援を受けながら自立生活をする障害当事者4人の具体的な日常を描いたドキュメンタリー作品で、上映時間は約95分である。
 監督は映像作家の宍戸大裕氏である。宍戸氏の作品では、東京の高尾山の開発による自然破壊とそれに反対する地元住民の問題や、人工呼吸器を使用しながら地域で生きていく障害者、知的障害者の入所施設での人生などを扱ってきた。いずれも困難な立場で生きる人々の姿から「共生」の諸相を扱う社会性の強い作品であるが、特に東日本大震災で被災した動物たちを追った作品では、人間と同じように動物も被災していることに焦点を合わせている。「共生社会」といってもとかく人間中心で捉えがちな視点に対し、より広い視野を提示しているといえよう。

 映画「道草」に登場する4人はすべて男性で、自閉症と知的障害を併せ持っている。障害の程度はそれぞれだが、発達障害の一種である自閉症者にはこだわりが強かったり人とのかかわりが難しかったりする人も多く、いわゆる「健常者」には当たり前の日常生活が極めて困難で、時にパニック、自傷、他害などに至るために家族だけで支えるのは限界がある場合も少なくない。従来こうした人たちは家族を離れて施設での集団生活に移行したり、それでも困難な場合は強制的に精神科病院に入院させられたりしてきた。しかしこの種の障害を持つ人々はそもそも多くの人が集まる場が苦手な者が多いため、施設のような集団的な支援には無理がある。
 近年、「重度訪問介護」という福祉制度を使って施設ではなく地域での住居を借りるなどして親元を離れ、集団生活とは違った個別のスケジュールに従って自立した生活を始めるケースが徐々に現れてきた。この制度はもっぱら重度の身体障害者に使われてきていたが、2014年以降は知的や精神の障害が重度の当事者にも対象が拡大され、家族や施設に頼らずに介護者の助けを受けての一人暮らしの可能性が広がった。この制度を使えば「外出」とか「家事援助」などの目的が限定された支援ではなく、本人に必要とされる限り日常生活全般にわたって支援ができ、その内容は限定されないというメリットがある。自閉症者は特に周囲の状況に敏感に反応して落ち着きを失いパニックを起こしたりしやすいので、ともに時間を過ごす「見守り」も重要な支援の一つである。
 映画の最初に登場するR君の両親は、幼少期に彼が自閉症・知的障害であるとわかってからは将来を見すえて早くから彼と支援者との関係を築いていった。青年期に至って親元を離れた彼は地域生活のパイオニアの一人といえよう。複数のヘルパーが交替で関わり昼間は作業所に通い、夜はヘルパーと共に過ごす。ヘルパーは本人のマイペースに付き合いながら時に困り果て、時に焦ってもしょうがないと開き直って対応するが、その様はどこかのどかでほほえましく、自然と当事者自身のみならず、ヘルパーの人となりも映し出されてくる。
 2人目のH君、3人目のY君はともに施設での生活が長かった。そのため、H君は急に大声を出したりするなど強迫的な行動をコントロールできず、制止してもすぐに繰り返す。また、食事の好みなどは主張せず、ヘルパーに対し過度に従順すぎる彼に対し、逆にヘルパーの方が、自己を抑えて生活してきたであろう彼の施設生活に思いをいたす。
 Y君は落ち着きを失うとところかまわず暴れてしまうため、集合住宅では難しく戸建て住宅で生活する。2階で大声を上げ部屋の中で暴れてそこら中を壊す彼を抑えることができない父親が階下で腕組みをしてじっと彼の興奮が収まるのを待っている。ヘルパーでもある父親も含め、彼の支援に入っている介護者たちが集まってどのように支援したらいいか相談するがなかなか容易ではなく、時に精神科病院への一時的な入院生活を余儀なくされたりもする。Y君本人は落ち着いている時は至って穏やかな表情なのだが、長い施設での生活の中では、おそらく虐待も含め、つらい思いをたくさん重ねてきたのだろう。そうした蓄積が暴力という形をとっての彼の表現になってしまっている。
 4人目のK君は相模原の障害者施設で起きた「津久井やまゆり園事件」の被害者の1人で、この映画の製作中に起きた事件のその後が映画に盛り込まれた。彼を長く施設に託してきた両親は、事件によって「施設」というものと直面することになる。託した当初にはなかった「支援を受けての地域生活」というものを知り、息子の将来のために、事件後に再建される施設に戻すのではなく、新しい生活の可能性に賭けることを選ぶ。

 映画全体を通して、ハンディを持つ人々の平穏な暮らしはどのように保証されるのかが問われている。まずは家族が支えるべきだという声は当然予想されるが、時にこうしたケースでのケアは文字通りの命がけであり、家族だけでは限界がある場合も少なくない。日本ではとかくケアを家族の中だけに追い込んでしまうために、近すぎるが故の過重負担などの困難も稀ではない。では施設かというと、それも十全ではない。個々に違ったあり方の障害当事者の集団での日常生活を成り立たせるためには、力による制圧や長期にわたる薬の常用などの手段によって個を抑えてコントロールすることも多々ある。そこに問題があっても、自閉症や知的障害の当事者は自分自身でそれを表明し訴えることが非常に困難で、彼ら自身の口からその思いはどうであるのかが語られることはまずない。
 といって、彼らが何も思わないのではない。ただそれを表現する手段を持ち合わせないだけである。周囲から見て「問題行動」と思われる振る舞いも、彼らにとっては必死の表現であるのではないか。H君の支援をするヘルパーが「この人たちの生きる意味」について真剣に考えこむ場面がある。こうした支援を担う人たちは当事者に近しく接触することによって、逆に彼らの生きる意味と同時に自分の生きる意味を考えることになるのかもしれない。「共に生きる」とは、こうした自己と他者のそれぞれの立場に思いを巡らす「想像力」や「共感性」に支えられてこそ、生きたものになるのではないだろうか。
 障害者の生活を家族だけで背負うのには限界がある、といって、施設に託せばいいかというとそれも違う。「健常者」は教育や職業など様々な場面で「障害者」を分離することで社会の平穏を維持してきた。それは日常生活全般においても同様で、自宅での生活が困難であれば施設へと向かわせてきた。しかし自閉症・発達障害の当事者は大規模な施設での集団生活自体が困難である。そこで障害者の個別の事情に応じた支援「パーソナルアシスタンス」(注)が提唱され、また生活の全体をカバーする「重度訪問介護」の制度が利用できるようになった。今後は障害者にとってもQOL(生活の質)を確保するというインクルーシブな社会に向かっていくことが望まれる。

 ここ数年、障害者をめぐる状況には様々な出来事があった。中でも社会的に重大な関心を呼び起こしたのは2016年7月に起きた神奈川県の知的障害者施設「津久井やまゆり園」での殺人・傷害事件であっただろう。施設の元職員でありながら障害者は社会にはお荷物であるという犯人の主張は、優生思想を真っ向から突き付けて社会を震撼させた。
 また2018年には官公庁での障害者雇用の数値の水増し問題が軒並み表面化したり、旧優生保護法を根拠とした障害者への強制不妊手術の人権侵害問題が当事者たちから提訴されたりもした。2020年には「やまゆり園事件」の裁判の判決が下り、被告は死刑の判決を控訴することなく確定させ、社会は事件に至る詳細を犯人の声を通して熟慮する手掛かりを失った。(その後、2022年4月には植松死刑囚は再審を請求した。)
 今年2022年9月、国連は「障害者権利条約」に対する日本の取り組みを審査して勧告を出した。この条約は障害に基づくあらゆる差別の禁止や教育の平等など、障害者の人権全般にわたって言及しており、2006年に国連で採択され2008年に発効し、日本は2014年に批准した。しかしその後も日本政府の具体的な取り組みはなかなか進まず、今回の審査ではかなり踏み込んで日本の対応の問題点を指摘している。日本の法規や制度の整備上特に遅れているのが、
 障害者を精神科病院に強制的に入院させ自由を奪うことの解消
 そこでの隔離・身体拘束・強制投薬などの強制的治療のあり方
 施設に収容することで終わりとすることからの脱施設化
 分離された特別教育からインクルーシブ教育へ
 といった問題であると指摘された。特に日本では人口に対する精神科病院の病床数が他国に比べて格段に多く、入院期間も長期にわたることが少なくない。精神科病院は急性期の精神疾患の患者を受け入れるという本来の機能以上に、障害者や高齢者など社会的に支援の困難な人々の受け皿になってしまっている。
 「障害者権利条約」では、社会の側が自分たちに都合のいい「障害者のため」の論理を押し付けるのではなく、障害者自身の主体性を確保することが人権尊重のためには最も大切だと言っている。こうしたことへの取り組みは政治の力で対処するべきであるのは言うまでもないが、同時に社会全体で、障害者を排除して見えない存在に置くことに安住せずに「共に生きる」社会を築く意識を高めていくことは不可欠である。我々は、「健常者」の側の内なる差別意識にもっと敏感になる必要があるのではないか。
 せっかく歩み始めた障害者の自立した地域生活への移行だが、現実には広がっていくどころか近年減少傾向にあり、依然として施設利用などが担っている。背景には介護者の待遇など社会的評価もまだまだ十分とは言えず、そこからくる人材不足なども関わっていよう。さらに世界中で新型コロナ感染症が蔓延し、あらゆる場面での変換を余儀なくされた。こうした状況の影響を受けて真っ先に行き詰まるのが、この映画に登場するような障害のある人たちなども含め社会的に弱い立場の人たちである。障害当事者の地域での日常生活の支援を担う現場の介護ヘルパーの人たちは身体的に近い距離での支援が不可欠なため、コロナ状況下では様々な制約を受けざるを得なかった。
 社会的な理解の深まりと差別への意識改革、政治の力を使った制度の確立はもちろん欠かせないが、それを実現するのは現場にいる支援の担い手たちである。いかに共生の理論が進展しようと、現実との乖離があれば机上の空論に過ぎない。日常生活を成立させるために最も大事で、またもっとも大変なのが「ケア」である。ここに登場する当事者たちは「自立生活」といっても完全に一人では困難で、しかし本人の意思を尊重するにもコミュニケーション自体に困難があり、食い違ったり時間がかかったりすることは頻繁に起こる。ケアに当たる人は効率的、合理的な対応を強いることを一旦停止し、障害当事者の実際の姿を虚心坦懐に見ることで事態の打開を図ることになるが、それは家族であっても介護者であっても非常な忍耐と冷静さを要請されることでもある。そしてそれは実は障害者に限ったことではなく、すべての人が生き易い社会の構築に必要なことなのではないだろうか。この映画ではそのような姿をも見せてくれたように思う。

【来場者の感想】
 トークイベントでは宍戸監督の講演の後、監督からの希望で映画終了後に会場から寄せられた声に多く答えるような形で進めた。最も多かった質問は、
この映画の製作に至る動機は何か、何をメッセージとして伝えようとしたのか、
自然な関係での撮影にあたって注意したことは何か、
の2点であった。
 次いで、日常的に障害者の姿を近くで見る機会がない人々の理解を広げるためにはどうしたらいいか、障害者とどのようにかかわっていけばいいのか、共に生きることに現在最も大きな壁になっていることは何かなどの質問もあった。逆に、参加者の中に自身が発達障害当事者であり、周囲の配慮以上に理解が必要だという経験を語った声もあった。いずれについても時間の制限を気にしながら登壇者と会場との活発な意見交換が行われた。
 また、支援を受ける側も介護者も男性が多いが女性はいないのかという質問もいくつかあったが、これについては登壇者の1人が実際に身内に女性の当事者で同様のケースを持つことを紹介した。
 介護者についてのコメントもあり、この映画では障害者だけでなく介護者にもフォーカスされていることを評価する声、また、地域生活を始めるのは本人・家族・支援者のうちだれが主導するのか、介護者の人員はどうやって確保するのか、費用負担はどうなっているのか、自立支援は早い方がいいのか、家族であれ介護者であれ負担は大きいだろうが、挫折してしまう介護者もあるのか、など実際の支援の進め方について踏み込んだ質問もあった。
 見逃せないのは、障害者とかかわるのは怖くて、こうした気持ちを持つ人は多く、その意識を変えるのは不可能と感じるという声である。この種の意見は決して稀ではなく、社会的費用負担への拒否感も含めて、こうした声とこそ真摯に、地道に対話を重ねていく必要があると痛感する。
 終了後に回収したアンケートには参加者60名のうち27名から回答が寄せられ、「とても良かった」「良かった」を合わせて9割以上と好評だった。映画のインパクトは強いので上映会とセットでのイベントは有意義だった、いろいろと知ることができた、考えさせられた、自分も含めた全員が当事者であると感じた、などのコメントがあった。

(注)
『パーソナルアシスタンス——障害者権利条約時代の新・支援システムへ——』岡部耕典著、2017年2月、生活書院
 

「道草」上映後、対談する宍戸監督(左)と細野教授(右)「道草」上映後、対談する宍戸監督(左)と細野教授(右)

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